厚生労働省は、2月20日、指定薬物を包括指定する省令を公布しました。3月22日に施行します。
今回包括指定された物質群は、昨年11月28日の薬事･食品衛生審議会薬事分科会指定薬物部会において指定薬物とすることが適当とされた物質群で、指定物質数は772物質です(指定範囲に含まれる775物質から麻薬に指定されている3物質を除く)。
この結果、2月20日時点で、指定薬物は851物質(包括指定772、個別指定79)となります。
施行後は、これらの物質とこれらの物質を含む製品の製造、輸入、販売等が原則禁止されます。
厚生労働省は、2月15日、｢医師･歯科医師の免許証を確認できるよう資格確認検索システムを改修｣することを発表しました。
医師･歯科医師(医師等)の資格確認に関して、医師等のなりすましの問題については、従前より各都道府県を通じ、医療機関に対し、本人確認(戸籍の写し等)及び資格(免許証原本)の確認を行うよう指導をお願いしてきました。
しかしながら、依然としてなりすまし医師の問題が散見されることから、厚生労働省ホームページに設けてある医師等の資格確認を行うための検索システムについて、より厳格な確認が可能となるよう、本年夏を目途に以下のように拡充することとしました。
検索システム拡充の概要
（１）医療機関は、採用予定者の資格確認を免許証原本で確認していますが、現行システムにおいては、氏名、登録年しか確認することができず、他の記載事項の確認ができません。
（２）例えば、偽造した免許証のコピーが医療機関に提出された場合(医籍登録番号などはデタラメに記載)、医療機関が現行システムで検索したとしても、検索結果とコピーに記載してある氏名、登録年が合致していれば、コピーの免許証原本が真正であると誤認してしまいます。
（３）このため、医療機関等(地方厚生局、保健所等を含む)が把握している氏名、生年月日、医籍登録番号、医籍登録年月日が医籍等に登録されている事項と合致しているか否かの確認を可能とするシステム改修を行います。
http://www.mhlw.go.jp/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/iryou/topics/tp130215-01.html
大阪府は、2月14日、平成25年度当初予算案等を公表しました。一般会計は前年(前年度当初予算)比95.9%の2,894,845百万円、特別会計が前年比147.7%の1,396,566百万円です。
この中で、｢政策的経費｣の中に｢地域医療再生基金事業費(薬務対策)｣127,247千円が計上されています。これは、国の｢経済危機対策｣において創設された｢地域医療再生臨時交付金｣を受けて平成22年度に設置した｢大阪府地域医療再生基金｣を活用し、医薬品の重複投与による健康被害の防止や災害時にも活用された｢お薬手帳｣を電子化し、府域全域で患者の服薬指導を確認できる体制を整備するもので、平成24年度と25年度の2ヵ年事業となっています。
24年度は50,826千円が予算化されましたが、25年度は127,247千円が予算化されています。内訳は、電子版お薬手帳導入費108,658千円、普及･啓発費(府内薬局への教育訓練)18,589千円となっています。
事業は、大阪府薬剤師会への助成金として実施され、大阪府薬剤師会では、携帯電話やスマートフォン等の携帯端末を活用し、お薬手帳の一部である調剤日、投薬に係る薬剤の名称、用法、用量等服薬情報を電子化することを目的とした「大阪ｅ-お薬手帳事業」を実施します。
既に2月から箕面市で実証実験がスタートしており、大阪府薬剤師会では、9月に大阪で開催される日本薬剤師会学術大会において発表する予定です。
アステラス製薬は、3月19日、富山市において、一般の方々を対象にした市民健康講座｢第8回アステラス･グッドライフフォーラム｣を開催します。
わが国は、世界に類を見ない早さで高齢社会へと進んでいます。こうした中、アステラス製薬では、『シニアライフの明日を照らす』というテーマのもと、医療の専門家と著名人を講師としてお迎えし、豊かで健やかなシニアライフを迎えるために、役立つ情報をご講演いただくアステラス･グッドライフフォーラムを開催しています。
アステラス製薬は、｢先端･信頼の医薬で、世界の人々の健康に貢献する｣という経営理念のもと、革新的で有用性の高い医薬品を創製し、世界中の医療現場へお届けしています。本フォーラムは、アステラス製薬が長年継続している救急自動車や車いす送迎車の寄贈、ラジオ番組での健康情報提供と同じく、社会貢献活動の一環として実施するものです。
「第8回アステラス･グッドライフフォーラム」概要
日時：3月19日13：30～15：45
場所：富山県民会館大ホール（富山市新総曲輪4－18）
講演内容
第1部｢知って安心！健やかなシニアライフ｣
～前立腺肥大症、過活動膀胱をしっかり学ぶ～
富山大学大学院医学薬学研究部腎泌尿器科学教授布施秀樹
第2部「めざせ健康老女」
～"超"高齢でも健康で楽しく日々を過ごす工夫～
女優野際陽子
招待人員：800名(申し込み先着順で定員になり次第締切)
入場料：無料
応募要領：ハガキに、郵便番号、住所、氏名、電話番号、年齢、性別をご記入の上、
〒105-8691 日本郵便株式会社 芝郵便局 郵便私書箱第220号
「第8回アステラス･グッドライフフォーラム事務局」宛
に郵送すること(ハガキ1枚で1人の応募)。
先着順で800名の方に入場整理券を後日郵送します。
問い合わせ先：アステラス･グッドライフフォーラム事務局
電話：03－6748－9295（土日祝日を除く10:00－17:00)
厚生労働省は、2月8日、個人輸入･指定薬物適正化対策事業の開始を発表しました。
厚生労働省は、2月8日より個人輸入･指定薬物等適正化対策事業による「あやしいヤクブツ連絡ネット」(広報啓発HP等)を開設し、個人輸入･指定薬物等に関連する事例や被害の収集と情報提供・相談の提供を開始しました。平成24年度の当該広報啓発HP等の事業の運営は、社団法人偽造医薬品等情報センターが実施します。
消費者の健康への関心の高まりに伴い、インターネットの販売サイトには、医薬品や健康食品等に関する様々な情報が掲載されています。また、指定薬物等を含む違法ドラッグの販売も広がりを見せ、そのような情報をもとに、消費者が、無承認無許可医薬品、指定薬物、偽造医薬品などを購入して健康被害に遭遇する事例が多数報告されており看過できない状況です。
このような状況に対処するために、本事業では、無承認無許可医薬品、指定薬物、偽造医薬品に係る情報についての収集･分析･評価し、新たに開設する広報啓発HP等により、消費者や医療関係者に対する注意喚起を行うこと、また、その情報を共有し、販売業者等に対する監視指導を行うこととしています。
当該広報啓発HP等の事業では、広報啓発HPの開設、広報啓発資料の作成や関係者への送付、個人輸入･指定薬物等に関する情報収集（健康被害情報、販売等の情報）、各種問い合わせ窓口（コールセンター）業務の実施を通じ、国民が一元的に個人輸入における偽造医薬品情報、指定薬物等の危険性情報にアクセスできるようにし、正しい情報に基づく個人輸入･指定薬物等からの健康被害の防止のための広報啓発を促進していきます。
あやしいヤクブツ連絡ネット：http://www.yakubutsu.com
情報提供･相談コールセンター：03－5542－1865
ノバルティスファーマは、｢がんを語りあう広場・公募助成プログラム｣の初年度助成対象を決定、2月1日に発表しました。
ノバルティスファーマは、このほど、がんの社会的課題解決に取り組む活動を支援する｢がんを語りあう広場･公募助成プログラム｣の初年度助成対象として7件を決定しました。
同プログラムは、ノバルティスファーマが昨年8月に開始した｢がんを語りあう広場｣プロジェクトの一環として、｢がんを語り合う機会をつくり、誰もが自分らしく生きることができる社会の実現｣に向けて、患者さんの生活や就労、心理、コミュニケーションなどの課題解決への取り組みを行う団体に資金を提供し、その活動を支援するものです。
第1回となる今回は、2012年9月から11月までの募集期間中に14件の応募があり、選考に当たっては、有識者による審査委員会において「助成の趣旨との整合性」「問題意識と目的」「独自性・特色・社会的意義」「社会へのインパクト」「助成金の使途明細」等の観点から適正な審査を行った結果、がん患者さんの生活、就労、心理、対話などの課題に取り組む7つの案件が選定されました。初年度の助成金総額は884万円となります。
選定された7件は次の通りです。
①埼玉県で初めての｢がんの闘病記図書室｣:の設置を目指す取り組み：市民の医療ネットワークさいたま(埼玉県さいたま市)
②「カフェ・フェリシダージ（しあわせ）～音楽に包まれ、心をほぐし、ゆったり語り合う～患者同士が安心して素直に語れる場所づくり：カフェ・フェリシダージ実行委員会(東京都西東京市)
③がん患者・がんのピアサポーター･医療従事者が互いの立場を超え、がんの悩みを語り合い学び合い信頼を築き、よりよいがん治療と安心の相談支援体制の構築に向けて協働するためのセミナーの実施：特定非営利活動法人ミーネット(愛知県名古屋市)
④15歳以上の小児がん経験者の生活、就労、心理、コミュニケーションをサポートするための環境づくり：特定非営利活動人チャイルド･ケモ･ハウス(大阪府茨木市)
⑤地域資源の横断的活用による、がんについての対話の促進：人と町を活性･皆善する会(大阪府河内長野市)
⑥乳がん患者とその家族が、各分野の専門家と共にピアサポートするプログラムの実施：ピアサポートチーム｢ピンク･フレンド｣(鹿児島県指宿市)
⑦がんを患った看護師同士の交流およびがん医療への還元を考える学習の場として：サバイバーナースの会「ぴあナース」(沖縄県那覇市)
小林製薬は、1月30日、「2013年『花粉症』に対する生活者調査」について発表しました。花粉飛散時期によって変えている花粉症対策、症状が重い人の3割は対策に5千円以上を投資、花粉症未発症者も、7割が｢いつかは自分も発症｣と不安視、という結果を明らかにしました。
スギなどの花粉が抗原となって起こるアレルギー疾患である花粉症。インテージ社の生活健康基礎調査を見ると、2012年時点で約4割(38.5%)に花粉症の症状があるという結果が出ており、この10年間で増加傾向にあります。2013年春の花粉の総飛散量は、環境省の発表によると、東北南部から関東、東海での増加が著しく、前シーズンの6倍にもなる地域もあり、花粉症のケアや予防等が昨年以上に高まると考えられます。
そこで、「アイボン」や「ハナノア」ブランドを有する小林製薬では、本格的な花粉症シーズンに先駆け、花粉症発症者の花粉症対策の実態に加え、花粉症未発症者の花粉症に対する意識などについて、10代から60代の男女412名を対象に調査を行いました。
調査結果の総括は次の通りです。
（１）花粉症発症者の意識調査結果の概要
◆花粉症歴が6年以上の人は7割近く
花粉症歴が10年以上の人は49.0%、6年以上の人も含めると全体の69.9%と高い値を示しました。
◆花粉症と長く付き合っている人の6割は｢花粉症の飛散時期によって対策を考えている｣
花粉症歴が長い人(6年以上)の6割が「花粉の飛散状況によって対策を変えている」と回答。花粉飛散のピーク時には、半数近くの人(49.1%)が｢洗眼｣、4人に1人(25.0%)が｢鼻うがい｣をしており、鼻や目から入る花粉を流したいニーズが伺えました。
◆花粉症発症者の4割は経験している｢鼻うがい｣
｢鼻うがい｣を知っている人は71.4%。経験者はその内の4割強という結果でした。鼻うがいをしたことがない理由については、｢痛そう｣(78.3%)が最も多い反面、｢効果がなさそう｣と答えた人は2.4%となり、｢鼻うがいの有効性｣については多くの人が理解していることも分かりました。
（２）花粉症未発症者の花粉症に対する意識調査の概要
◆花粉症でない人も、7割が将来花粉症になる可能性があると考えている
花粉症未発症者で、自分もいつか花粉症になると考えている人は67.0%という結果になりました。また、8.0%の人が｢1年以内｣、8.7%の人が｢2年後｣、13.8%の人が｢3年後｣と回答し、直近での発症を想定している人も多いことも分かりました。
◆7割が花粉症の友人･知人に対して気遣いたいが、何をしていいかわからないと回答
花粉症の友人･知人に対し、気遣う気持ちは持っているものの、67.0%の人が何をしていいかわからないと回答し、戸惑う気持ちを見せています。また、花粉症を理由に会社･学校を休むことに関しては、7割の人が理解できると回答し、理解が進んでいる実態が伺える結果となりました。
社団法人日本医師会および独立行政法人宇宙航空研究開発機構（JAXA）は、大規模災害発生時の災害対策における超高速インターネット衛星「きずな」の活用方法を検討し、災害医療支援活動への適用に関する実験を共同で実施することを目的として、協定を締結。1月31日に発表しました。
今後、両者で協力し合って実証実験を重ね、次の大規模災害において、有効な支援活動を行えるよう努めていきます。
東日本大震災(平成23年3月11日)において、日本医師会では、被災県医師会との間でTV会議を開催し、被災地の支援ニーズを把握するとともに、多数のJMAT(日本医師会災害医療チーム)を被災地に派遣しましたが、被災地や派遣元との情報共有手段に課題も残りました。他方、JAXAにおいても、岩手県庁と釜石市や大船渡市などとの通信インフラが途絶し、復旧活動に支障を来たしていた被災地に対し、「きずな」により衛星通信回線を提供する支援活動を行うなど、TV会議やインターネットが大いに活用されました。
災害医療支援活動においては、被災地での傷病の発生動向、患者・住民の状態や避難所等の状況などを把握し、関係者間で情報を共有することが必要となりますが、今後発生が懸念される南海トラフ巨大地震や首都直下地震は、東日本大震災以上の被害が想定されており、被災状況によっては通常の通信環境が機能停止に陥り、インターネットが利用できなくなってしまうことも考えられます。
そのため、日本医師会及びJAXAでは、昨年7月26日、札幌市や首都圏に大震災が発生したという2本のシナリオの下に、「きずな」を介して、日本医師会、北海道医師会、埼玉県医師会の間でTV会議を行うとともに、その中で、インターネットを介してクラウド・コンピューティングにより被災地のカルテや避難所の情報などを共有するデモンストレーションを行いました。
今回の協定は、その結果等を踏まえ、多くの被災者を支援したいとの共通認識も下に、より有効なインターネット衛星による災害時の情報共有手段の確立を目指して締結したものです。
厚生労働省は、1月31日、｢平成23年度における保険医療機関等の指導・監査等の実施状況｣について発表しました。
指導・監査等の実施件数は、個別指導3,955件(対前年度比106件減)、適時調査2,274件(対前年度比157件増)、監査161件(対前年度比2件増)。
取消等の状況は、保険医療機関等が45件（対前年度比23件増）、内訳は指定取消20件（対前年度比9件増）、指定取消相当25件（対前年度比14件増）。保険医等が34人（対前年度比14人増）、内訳は登録取消31人（対前年度比18人増）、登録取消相当3人（対前年度比4人減）。
保険医療機関等の指定取消処分(指定取消相当を含む)の原因(不正内容)を見ると、架空請求、付増請求、振替請求、二重請求がその殆んどを占めていますが、施設基準に関する虚偽の届出を原因とするものもありました。
指定取消処分(指定取消相当を含む)に係る端緒として保険者、医療機関従事者等、医療費通知に基づく被保険者等からの情報提供が26件と指定取消処分(指定取消相当を含む)件数の半数以上を占めています。
１．指導の実施状況
(1)個別指導
保険医療機関等：医科1,428件、歯科1,253件、薬局1,274件、合計3,955件
保険医等：医科5,993人、歯科1,900人、薬局1,836人、合計9,729人
(2)新規指定個別指導
保険医療機関等：医科2,039件、歯科1,390件、薬局2,205件、合計5,634件
保険医等：医科2,297人、歯科1,607人、薬局3,052人、合計6,956人
(3)集団的個別指導
保険医療機関等：医科4,742件、歯科5,043件、薬局3,769件、合計13,554件
２．適時調査の実施状況
保険医療機関等：医科2,124件、歯科10件、薬局140件、合計2,274件
３．監査の実施状況
保険医療機関等：医科100件、歯科45件、薬局16件、合計161件
保険医等：医科225人、歯科96人、薬局39人、合計360人
４．保険医療機関等の指定取消等及び保険医等の登録取消等の状況
保険医療機関等：
医科＝指定取消6件、指定取消相当14件、合計20件、歯科＝指定取消12件、指定取消相当9件、合計21件、薬局＝指定取消2件、指定取消相当2件、合計4件、合計＝指定取消20件、指定取消相当25件、合計45件
保険医等：
医科＝登録取消9人、登録取消相当1人、合計10人、歯科＝登録取消19人、登録取消相当2人、合計21人、薬局＝登録取消3人、登録取消相当0人、合計3人、合計＝登録取消31人、登録取消相当3人、合計34人
５．保険医療機関等の指定取消等に係る端緒
(1)保険者等からの情報提供：26件(保険者、医療機関従事者等、医療費通知)
(2)その他：19件
６．返戻金額の状況
返戻金額は82億9,401万円であった。
・ 指導による返還分：20億7,754万円(対前年度比6億5,352万円減)
・ 適時調査による返還分：55億8,133万円(対前年度比23億8,133万円増)
・ 監査による返還分：6億3,513万円(対前年度比9億7,778万円減)
サノフィ株式会社は、アレルギー性鼻炎患者を診察する全国の医師300名および全国のアレルギー性鼻炎患者1,000名を対象に、｢鼻閉｣に関するアンケート調査を実施し、1月28日にその結果を発表しました。
調査対象は、医師は抗ヒスタミン薬を処方する12歳以上の患者を10名以上診察する医師300名(内科系：開業医(99床以下)100名、耳鼻咽喉科系：開業医(99床以下)100名、専門医(100床以上)100名)、患者は鼻閉症状のあるアレルギー性鼻炎で通院している患者1,000名(16~19歳、20代、30代、40代、50代の男女各100名)。調査は医師が5月11日~15日、患者が4月13日~19日(スギ花粉飛散期直後)にインターネット調査により実施しました。
その結果、医師調査においては、アレルギー性鼻炎患者の約8割(78%)が何らかの鼻閉症状を有することが明らかになりました。また、患者調査では、9割強(92.9%)の患者が鼻閉症状のため日常生活への支障を来し｢困っている｣としながら、その症状について自ら医師に伝えていない患者が約4割(36.2%)で、また現状の治療法では鼻閉症状が緩和されていないとする患者も約8割(78.0%)にのぼることが分かりました。
アレルギー性鼻炎は、有病率が全国民の30%を超え、今や国民病といわれる疾患です。生死に関わる症状ではないものの、患者の生活の質（QOL）を大きく損ない、労働生産性にも多大の影響を及ぼすことが問題視されています。アレルギー性鼻炎の3大症状は、くしゃみ、鼻汁、鼻閉ですが、なかでも鼻閉は非常に辛い症状でありながら、患者自身が治療の必要性に気付いていなかったり、現在の治療に満足していなかったりする実態が明らかになりました。
本調査を監修した医療法人財団順和会山王病院耳鼻咽喉科倉島一浩医師は次の通り述べています。
今回の患者調査により、鼻閉症状のメカニズムに対する患者の認知度や理解度は、くしゃみ・鼻汁よりも低いことが明らかになりました。これが服薬コンプライアンスの維持を難しいものにしているといえます。治療においても、約4割の患者が自ら鼻閉症状について医師に伝えていない現状が判明しましたが、この背景には、過去の経験から治療に期待を持たなくなったことや、治療に対する不信感や諦め感があると考えられます。さらに、『医師の治療』と『患者の治療に対する期待』とのギャップが生じていることも考えられ、医師による患者ニーズの聞き取りが十分に行われているとは言い難い現状が浮き彫りになりました。鼻閉治療効果の向上のためには、医師が患者に対して積極的に聞き取りを行い、患者の満足度を向上させる治療に取り組むことが重要になると考えられます。
