厚生労働省は、5月29日、「高齢者の医薬品適正使用の指針（総論編）について」の通知発出を公表しました。

今般、高齢者医薬品適正使用検討会（座長：印南一路慶応義塾大学総合政策学部教授）において、「高齢者の医薬品適正使用の指針（総論編）」が取りまとめられたことを踏まえ、各都道府県に通知を発出しました。

通知は、各都道府県・保健所設置市・特別区の衛生主管部（局）長宛に医政局総務課医療安全推進室長及び医薬・生活衛生局医薬安全対策課長の連名で発せられたものです。

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高齢化の進展に伴い、加齢による生理的な変化や複数の併存疾患を治療するための医薬品の多剤服用等によって、安全性の問題が生じやすい状況があることから、平成29年4月に「高齢者医薬品適正使用検討会」を設置し、高齢者の薬物療法の安全対策を推進するために、安全性確保に必要な事項の調査・検討を進めています。

今般、同検討会において、「高齢者の医薬品適正使用の指針（総論編）」を取りまとめました。

指針は、

１．ポリファーマシーの概念

２．多剤服用の現状

　（1）複数施設で処方されている薬剤を含めた服用薬の全体像

　（2）ポロファーマシーの形成

３．薬剤見直しの基本的な考え方及びフローチャート

　（1）処方見直しの一般原則

　（2）非薬物療法の重要性

　（3）専門医の立場からの考え方

　（4）一般的な考え方のフロー

　　（5）減薬・変更する際の注意点

　４．多剤服用時に注意する有害事象と診断、処方見直しのきっかけ

　５．多剤服用の対策としての高齢者への薬物投与の留意事項

　　（1）薬剤の特性に合わせた開始用量や投与量調整方法

　　（2）薬物相互作用とその対応

　　（3）高齢者で汎用される薬剤の使用と併用の基本的な留意点

　　（4）その他の疾患横断的に使用する薬剤の使用と併用の基本的な留意点

　　（5）処方の見直しのタイミングの考え方

　６．服薬支援

　　（1）服用量管理能力の把握

　　（2）処方の工夫と服薬支援

　７．多職種・医療機関及び地域での協働

　８．国民的理解の醸成

 

　なお、指針で使用している「薬物有害事象」は、薬剤の使用後に発現する有害な症状又は徴候であって薬剤との因果関係の有無を問わない概念。「ポリファーマシー」は、単に服用する薬剤数が多いのみならず、それに関連して薬物有害事象のリスク増加、服用過誤、服薬アドヒアランス低下等の問題につながる状態をいいます。

 

http://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/0000208852.html

大原薬品工業は、5月24日、「慢性骨髄性白血病（Chronic Myelogenous Leukemia：CML）に関する情報サイト」の開設を発表しました。

白血病全体の2割を占めるCMLは、2000年代に入り分子標的薬が登場し、その治療は大きな進歩を遂げました。それに伴い、CMLへの向き合い方も大きく変化しています。

そこで同社は、CMLとジェネリック医薬品について理解を深めてもらえるよう、「白血病とジェネリック」と題するWebサイトを開設しました。同サイトでは、薬剤費の自己負担額計算ツールをはじめとして、医療費助成制度や疾患についての情報を掲載しています。

サイトURL：https://cml.ohara-ch.co.jp/

 

http://www.ohara-ch.co.jp/

グラクソ・スミスクライン・コンシューマー・ヘルスケア・ジャパンは、5月21日、「ドライマウス啓発ウェブサイト」のオープンを発表しました。

ドライマウスの状態や原因、リスク、対処法について理解を深め、お口の健康を維持する毎日のオーラルケアの重要性についてより多くの人に知っていただくために、「ドライマウス啓発ウェブサイト」をオープンしたものです。

ドライマウスは成人の4人に1人に見られるよくある状態で、唾液腺からの唾液の分泌が十分でない場合などに起こります。唾液には、口内を潤し快適に保つ、食べ物の消化を助ける、ムシ歯から歯を守る、細菌の繁殖を抑えて感染症を防ぐなどの重要な役割があるため、ドライマウスは口内の健康状態に悪影響を与えることがあります。ドライマウスによって不快に感じるだけではなく、ドライマウスの状態をそのまま放置すると、口臭、ムシ歯、口腔感染症などにつながる恐れがあり、最大で約3倍ムシ歯のリスクが高まります。

日本においてもドライマウス状態の人は多く、ドライマウスの自覚がない人が多いのが現状です。そのため、ドライマウスについて正しい知識を身につけ、お口の健康への影響やドライマウスの対処法を学ぶことが重要であり、ドライマウス関連情報サイトの必要性が高まっていました。

本ウェブサイト（https://japan.biotene.com）では、ドライマウスの基礎知識、お口の健康への影響、渇きがちなお口のケア、ドライマウスと上手に付き合う対処法を学ぶことができる情報とともに、ドライマウスのセルフチェックができるコンテンツも提供しています。

 

http://jp.gsk.com/jp/

日本医師会は、「第7回日本医師会赤ひげ大賞」の実施を決定し、5月21日、候補の推薦について発表しました

本賞は、地域の医療現場で長年にわたり、健康を中心に地域住民の生活を支えている医師にスポットを当て、その活躍を顕彰することで、各地の医療環境整備、医療活動の充実に寄与することを目的として創設しました。

受賞者は、産経新聞並びにBSフジの特別番組で紹介する予定です。

対象者は、病を診るだけではなく、地域に根付き、その地域のかかりつけ医として、生命の誕生から看取りまで、様々な場面で住民の疾病予防や健康の保持増進に努めている医師で、日医会員あるいは都道府県医師会会員で現役の医師（現職の日医・都道府県医師会役員を除く）です。

各都道府県医師会長が推薦し、推薦された候補者の中から、日医役員を含む第三者を交えた選考委員会において受賞者5名を決定し表彰を行います。

 

http://www.med.or.jp/

奈良県立医科大学と日本イーライリリーは、5月22日、「2型糖尿病患者の薬物療法の負担感と満足度に関する調査：DTBQの開発と試験結果」を発表しました。糖尿病治療薬の投与頻度と患者負担の相関関係が浮き彫りになっています。

奈良県立医科大学は、日本イーライリリーの支援により、2型糖尿病患者の薬物療法の負担を測定するためのアンケート調査手法（Diabetes Treatment Burden Questionnaire：DTBQ）を開発し、236名の成人患者を対象に糖尿病薬物療法の負担感と満足度に関する試験を実施しました。この結果は、論文として「Diabetes Therapy」に掲載されました。

近年、日本を含む世界の糖尿病患者数が著しく増加する中、糖尿病患者の血糖コントロール改善のため糖尿病治療も著しい進歩を遂げており、様々な治療薬や薬物療法が登場していますが、依然として血糖コントロールが改善されない糖尿病患者は多数います。

例えば、糖尿病データマネジメント研究会に登録された患者の経口血糖降下薬の併用状況を見ると、治療薬の種類が増えたことから、複数剤を併用する患者が増加している一方で、服用頻度が高ければ高いほど服薬コンプライアンスが悪い状況になっています。そんな中、昨今の糖尿病治療においては多くの治療薬・治療方法の存在を背景に、患者中心のアプローチが重視され、患者の意向や負担を考慮し、患者のライフスタイルに合わせた治療薬・治療方法の選択が望まれています。

現在、糖尿病患者が感じる負担を評価するための質問票として、PAID(Problem Areas in Diabetes Survey)やDDS(Diabetes Distress Scale)が開発されていますが、これらの質問票は、糖尿病罹患に伴う負担を包括的に評価することができる一方、薬物治療に対して患者が感じている負担を抽出して評価することは難しくもあります。そこで今回、薬物療法に対する糖尿病患者の負担を評価するためのアンケート調査手法（DTBQ）を開発し、その検証を行いました。

本試験の解析の結果から、Cronbach's α係数が0.775~0.885であったことから各質問に対する回答の一貫性が示され、信頼性が示されました。また級内相関係数（ICC）が0.912であったことから、1回目の回答と2回目の回答の一致度が高いことが示され再現性に優れていることが判明しました。

なお、236人の患者のDTBQのトータルスコアを投与方法、投与回数別に見ると、週1回の経口薬の患者負担が最も低く、次いで1日1回の経口薬の服用、次に週1回の注射薬の服用の順となり、１日複数回の経口薬服用は患者負担が高いことが検証により明らかになりました。また、HbA1c値が7.0%未満の患者と7.0%以上の患者を比較すると、HbA1c値が7.0%以上の患者の方が負担が重い結果となり、HbA1c値が高い患者の方が薬物療法における負担を感じていることが判りました。

合わせて、低血糖の経験のない患者よりも経験のある患者のスコアが有意に高く、低血糖経験のある患者の方が治療に対して負担を感じていることが判りました。投与頻度を見ると、注射薬、経口血糖降下薬ともに、コンプライアンスの良い患者は負担のスコアが低く、治療に対する負担が軽度であるという結果になりました。

この結果について、奈良県立医科大学糖尿病学講座石井均教授は、「2型糖尿病治療においては、患者さんの血糖値やHbA1c値、また薬物療法の効果のみならず、患者さんのライフスタイルを背景とした様々な治療負担を考慮して治療法を決定していくことが望まれます。本試験の検証により、糖尿病薬物療法の負担感と満足度に関するDTBQの質問票の信頼性と再現性が確認されました。今後、この結果は患者さんをより理解すること、その上で患者さんに合ったより良い治療方針を決定していくことに役立つことを確信しています」と述べています。

 

http://www.naramed-u.ac.jp/university/kenkyu-sangakukan/oshirase/documents/new_pressrelease_tlc_dtbq_jp_final3.pdf

https://news.lilly.co.jp/down2.php?attach_id=525&access_id=1821

アストラゼネカは、保険データベースから「継続治療中の喘息患者さん」に関するデータを抽出し、重症喘息患者及びコントロール不良な重症喘息患者さんの割合、背景及び治療実態を調査した非介入研究（KEIFU研究）の結果を、4月27日、第58回日本呼吸器科学会学術講演会において発表しました。約300万人の保険データから継続治療中の喘息患者さんを調査したKEIFU研究の結果、コントロール不良な重症喘息患者さんは2.5%を占め、軽症から中等症の患者さんと比較して経口ステロイド薬処方量は20.8倍という現状が明らかになりました。

本研究は、株式会社日本医療データセンターが保有する約300万人の保険データベースにおいて、2014年4月から2015年3月の1年間に、吸入ステロイド薬（ICS）、または吸入ステロイド薬と長時間作用性β2刺激薬の配合剤（ICS/LABA）で継続的な喘息治療を受けている保険記録を有する10,579例の「継続治療中の喘息患者さん」を対象に実施しました。研究組み入れの基準日より前1年間の保険請求記録から重症度及びコントロール状態を判定し、その後1年間の臨床経過との関連を検討しました。

なお、重症喘息の定義は、欧州呼吸器学会（ERS）と米国胸部疾患学会（ATS）の重症喘息に関するガイドラインに準拠し、組み入れ基準日より前1年間に高用量ICSに加えてその他の長期管理薬による管理、または組み入れ基準日より前1年間の半分以上の日数で全身性ステロイド薬による管理、もしくは両方による管理を要した喘息としました。

本研究の主な結果は次の通りです。

・継続治療中の喘息患者さん（10,579例）のうち、重症喘息と判断される患者さんは7.8%（823例）でした。

・継続治療中の喘息患者さん（10,579例）のうち、コントロール不良な重症喘息と判断される患者さんは2.5%（267例）でした。

・研究組み入れ後1と比べて、入院日数は4.9倍（0.375±1.625日/月、0.076±1.035日/月）、経口ステロイド薬処方量は20.8倍（99.9±155.4㎎/月、4.8±31.3㎎/月）でした。

 

https://www.astrazeneca.co.jp/

厚生労働省は、5月2日、「最近の調剤医療費（電算処理分）の動向」として平成29年12月分を公表しました。

(1)   平成29年12月の調剤医療費(電算処理分)は6,848億円(伸び率：対前年度同期比+3.3%)で、処方せん1枚当たり調剤医療費は9,392円(伸び率+3.5%)であった。調剤医療費の内訳は、技術料が1,696億円(伸び率+2.1%)、薬剤料が5,141億円(伸び率+3.7%)で、薬剤料のうち、後発医薬品が945億円(伸び率+19.2%)であった。

(2)   薬剤料の多くを占める内服薬の処方せん1枚当たり薬剤料5,719円(伸び率+2.9%)を、処方せん1枚当たり薬剤種類数、投薬日数、1種類1日当たり薬剤料の3要素に分解すると、各々2.86種類(伸び率▲1.3%)、24.0日(伸び率+4.1%)、83円(伸び率+0.2%)であった。

(3)   薬剤料の多くを占める内服薬4,170億円(伸び幅：対前年度同期差+113億円)を薬効大分類別にみると、総額が最も高かったのは「循環器官用薬」の860億円(伸び幅▲28億円)で、伸び幅が最も高かったのは「その他の代謝性医薬品」の+49億円（総額618億円）であった。

(4)   処方せん1枚当たり調剤医療費を都道府県別にみると、全国では9,392円(伸び率+3.5%)で、最も高かったのは石川県11,256円(伸び率+3.2%)、最も低かったのは佐賀県7,866円(伸び率+1.9%)であった。また、伸び率が最も高かったのは秋田県(伸び率6.0%)、最も低かったのは沖縄県(伸び率+1.2%)であった。

後発医薬品の使用状況については、後発医薬品薬剤料が945億円(伸び率+19.2%、伸び幅+152億円)で、後発医薬品割合は数量ベース(新指標)が70.9%(伸び幅+3.0%)、薬剤料ベースが18.4%(伸び幅+2.4%)、後発品調剤率が70.7%（伸び幅+2.4%)であった。なお、数量ベース(旧指標)では48.6%(伸び幅+3.5%)であった。数量ベースの新指標は、「後発医薬品のある先発医薬品」+「後発医薬品」を分母とした「後発医薬品」の数量シェアで、旧指標は「全医薬品」(経腸栄養成分剤、特殊ミルク製剤、生薬、漢方を除く)を分母とした「後発医薬品」の割合である。

後発医薬品の都道府県別状況をみると、処方せん1枚当たり後発医薬品薬剤料は全国1,296円で、最高が北海道1,721円、最低が佐賀県1,077円、処方せん1枚当たり後発医薬品薬剤料の伸び率は全国+19.3%円で、最高が富山県+24.0%、最低が鹿児島県+14.8%、新指標による後発医薬品割合（数量ベース）は全国70.9%で、最高が沖縄県81.2%、最低が徳島県63.2%、後発医薬品割合（薬剤料ベース）は全国18.4%で、最高が鹿児島県22.8%、最低が徳島県15.8%、後発医薬品調剤率は全国70.7%で、最高が沖縄県80.7%、最低が山梨県64.7%となっている。

 

http://www.mhlw.go.jp/topics/medias/c-med/2017/12/index.html

日本医師会は、人間や動植物のいのちの輝く一瞬をとらえた写真や、医師や看護師、患者との交流をつづったエッセーを募集する第2回「生命（いのち）を見つめるフォト&エッセー」コンテストを開催します。

本コンテストは、これまで長年にわたり開催されてきた「生命（いのち）を見つめるフォトコンテスト」と「『心に残る医療』体験記コンクール」を統合、リニューアルしたもので、見た方、読んだ方が、生命（いのち）を見つめるきっかけとなるような作品を募集します。

コンテストは、医師及び医療従事者も応募可能で、応募期間は5月10日~10月4日です。

賞は、〇フォト部門が、厚生労働大臣賞（1点）：賞金10万円及び賞状、日本医師会賞（1点）：賞金10万円及び賞状、読売新聞社賞（1点）：賞金10万円及び賞状、審査員特別賞（1点）：賞金5万円及び賞状、入選（若干名）：賞金3万円及び賞状、〇エッセー部門が、一般の部で厚生労働大臣賞（1点）：賞金30万円及び賞状、日本医師会賞（1点）：賞金30万円及び賞状、読売新聞社賞（1点）：賞金30万円及び賞状、審査員特別賞（1点）：賞金10万円及び賞状、入選（若干名）：賞金3万円及び賞状、中高生の部で最優秀賞（1点）：図書カード3万円分及び賞状、優秀賞（若干名）：図書カード5,000円分及び賞状、小学生の部で最優秀賞（1点）：図書カード1万円分及び賞状、優秀賞（若干名）：図書カード5,000円分及び賞状です。

＜概要＞

①    フォト部門：生命（いのち）の尊さ、大切さを感じさせる写真を募集します。人間、動物、自然など被写体は自由です。

②    エッセー部門：病気やけがをした時の思い出、介護や生命の誕生にまつわる話、医師や看護師、患者との交流など、医療や介護に関するエピソード、お世話になった医師や看護師ら宛てに送ったという想定の「感謝の手紙」でも構いません。小学生の部では、ペットや動物の命にまつわるエピソードでも応募可能です。

応募作品は、フォト部門は自作（本人撮影）の未発表作品で、平成27年6月1日以降に撮影したもの、エッセー部門は一般・中高生の部が2,000字以内、小学生の部が1,000字以内です。

応募・問い合わせ先は、〒100-8055　東京都千代田区大手町1-7-1　読売新聞東京本社 事業開発部　「生命（いのち）を見つめるフォト&エッセー」係（TEL：03-3216-8606）または公式ホームページまで。

 

http://www.med.or.jp/

奈良県在住の地域高齢住民を対象とした研究で、白内障手術の認知症機能への影響が解りました。奈良県立医科大学が5月1日に発表しました。

奈良県立医科大学眼科学教室（主任教授：緒方奈保子氏）は、奈良県在住の地域高齢住民を対象とした藤原京アイスタディを行い、白内障手術を受けた人では認知機能障害を生じにくいことが2018年2月20日付でPLOS ONE電子版に掲載されたことを公表しました。

藤原京アイスタディは、2007年から奈良県立医科大学疫学・予防医学講座（旧：地域健康医学講座）が奈良県在住の65歳以上の独歩可能な地域住民を対象として行っている「高齢者の生活の質（quality of life：QOL）と生活機能に関する大規模コーホート研究」（通称：藤原京スタディ）で、2012年から追加健診として眼科が参加し、眼科分野と全身因子との関連について藤原京アイスタディとして研究成果を公表しています。過去には2873名の対象者のうち80歳以上の対象者の約40%で白内障手術が施行され視力が改善していることや、視力障害があると認知症のリスクが約2倍高くなることを報告しています。

日本では65歳以上の15%が認知機能障害を生じているとされており、超高齢化が進む日本では、認知機能・視機能障害は医療コスト増大やQOL低下を引き起こし社会的問題となっています。以前に、奈良県立医科大学は視力障害が認知機能へ影響を与えることを報告していますが、白内障手術が認知機能へ与える影響は不明でした。本研究において、白内障手術を受けている患者さんのほうが軽度認知機能障害になりにくいことを明らかにしました。

つまり、白内障手術は視力を改善させるだけでなく、QOLにとって重要な認知機能低下を生じにくくする可能性を示唆している、と言え、白内障手術は患者さん本人のQOLに関係するだけでなく、増大し続ける医療費を防ぐ一つの手段として有用であるかもしれない、としています。

【研究成果の詳細】

藤原京スタディ参加者2764名（平均年齢76.3歳）を対象として、白内障手術既往群668名と非手術群2096名の2群間の認知機能（Mini-Mental State Examination）を評価しました。視力を含む交絡因子を調整した多変量ロジスティック回帰分析で白内障手術群は非手術群と比較して軽度認知機能障害（mild cognitive impairment）が有意に少なかったが、認知症とは有意な関連を認められませんでした。視力と独立して白内障出術が軽度認知機能障害と関連することが明らかになりました。

 

http://www.naramed-u.ac.jp/