ファイザーは、2月27日、『閉経後の女性の骨粗鬆症に対する意識・実態調査』の結果を発表しました。

ファイザーは、「女性の健康週間（3/1~3/8）」を前に、2015年2月5日から2月7日にかけて、50代以上の閉経後女性3,090人を対象に、骨粗鬆症への意識や実態に関するインターネット調査を実施しました。

日本産科婦人科学会と日本産婦人科医会では、女性の健康を生涯にわたり総合的に支援することを目指し、3月1日から8日までを「女性の健康週間」として定め、2005年より活動を開始しています。また、厚生労働省も、2008年より、女性の健康づくりにつなげる国民運動として活動を展開してきました。さらに、2013年から開始された「健康日本21(第二次)」に合わせ、平均寿命が長い女性の健康寿命を延伸することなどの女性特有の健康問題への対策を目的に、新たに「女性の健康週間実施要綱」も改正されました。

ファイザーでは、女性の健康寿命延伸を目指したプロジェクト「女性のミカタ」を2012年より展開しています。今回、女性の健康寿命延伸を阻害する要因となっている骨粗鬆症に対し、発症リスクが高まる閉経後の女性がどのように認識し、行動しているかについて把握することを目的に、意識調査を実施しました。

その結果、「骨粗鬆症の不安を感じながらも、4割近くが検査経験なし」「骨粗鬆症に関する認知率自体は高いが、大切な情報がまだ十分知られていない」「発症リスクに不安を感じながらも、検査までつながらない実態」「兆候があったり、診断を受けながらも自己判断で治療を受けない患者さん像」が明らかになりました。

結果概要は次の通りです。

＜骨粗鬆症に関する認知率自体は高いが、大切な情報がまだ十分知られていない＞

■ほぼすべての回答者(99.8%)が、骨粗鬆症について認識しており、約8割(76.6%)は、「どのような病気か詳しく知っている」と回答。

■骨粗鬆症の情報として知っていることのトップは、「骨がスカスカになる(91.0%)」、次いで「骨がもろくなりちょっとしたことで骨折しやすくなる(88.2%)」、「骨折して寝たきりの原因にもなる(76.0%)」。

■一方、「糖尿病などの生活習慣病と関連がある(12.9%)」、「放っておくと悪化し寿命が短くなる(19.3%)」、「骨折しても痛みや自覚症状がないことがある(34.7%)」、「治療すると骨折をある程度防ぐことができる(45.7%)」など、重要な情報であるにも関わらず、十分知られていない情報も多い。

■また、骨粗鬆症になった場合に、どの診療科に受診すればよいかわからないと回答した人も1割強(14.9%)存在し、50歳代では約2割(19.0%)に上る。

＜発症リスクに不安を感じながらも、検査までつながらない実態＞

■7割以上(72.1%)の人は、自身が骨粗鬆症になる可能性があると回答。一方、「可能性がないと思う」と回答した理由は、「食事に配慮しているから(49.2%)」、「適度な運動をしているから(47.7%)」が上位で、自己解決できると認識。

■3人に1人は、骨粗鬆症の検査を「一度も受けたことがない」と回答。50代女性では、その割合が2人に1人まで増加。また、身近な人で骨粗鬆症になった人がいながらも検査を受けたことがない人は2割以上。

■検査を受けたことがない理由として最も多いのは、「気になる症状がなかったから(44.8%)」、次いで「検査を受けに行くきっかけがなかったから(44.6%)」。

＜兆候があったり、診断を受けながらも自己判断で治療を受けない患者さん像＞

■約4割の人が「若い頃より2センチ以上身長が縮んだ」と回答し、骨折している可能性があるにも関わらず、7割以上の人は診断されず、治療もしていない。

■骨粗鬆症と診断されているにもかかわらず治療をしていない理由の上位は、「痛みなどの症状がないから(43.7%)」、「食事や運動で治せると思うから（37.9%）」、「薬を飲みたくないから(33.3%)」。

http://www.pfizer.co.jp/pfizer/index.html

日本保険薬局協会は、2月24日、「薬剤服用歴の記載状況の自主点検及び報告」について、会員宛てに通知しました。

通知の概要は次の通りです。

今般、いわゆる薬剤服用歴管理指導料の不適切請求に関する記事が相次いで報道され、薬局に対する国民の厳しい目が向けられております。

会員におかれましたは、我々団体の目的である「真に国民から信頼と満足の得られる保険薬局の実現」に向けて取り組んでおられると思います。

国民皆保険制度の下では、医師、薬剤師、薬局を運営する者は、あくまでも信頼、信用、良識に基づいて行動しなければなりません。

しかしながら、保険薬局として法的・社会的責務が徹底されていないような事例は、保険薬局及び薬剤師に対する信頼を貶めるだけでなく、患者と保険薬局の間の信頼関係を揺るがしかねない由々しき事態であると厳しく受け止めております。

倫理綱領・倫理規定を掲げ、団体の自主規制機能を高めるべき法令順守に取り組んでいる協会にとっては、安全で安心な医薬品の提供は、我々薬局の根本使命であることを考えますと、非常に残念なことであります。

今般の事態の重大性を考慮し、本会では、既に20日に、「薬剤服用歴管理指導料の請求に関する自主点検の実施要請について」の通知を出したところでありますが、23日に厚生労働省保険局医療課指導監査室より、薬剤服用歴の記載状況の自主点検を行うことについて協力依頼がありました。

会員におかれましては、自主点検の趣旨と背景を充分ご理解の上、薬剤服用歴の記載状況の自主点検を実施し、全会員がご報告いただきますようお願い申し上げます。

http://www.nippon-pa.org/

バイエル薬品は、2月23日、一般女性を対象とした「過多月経の意識・実態調査」の結果を発表しました。

バイエル薬品は、2014年11月に、18~45歳の月経のある一般女性約4,500名を対象とした過多月経（月経過多）の意識・実態調査（インターネットによるアンケート調査）を実施しました。本調査は、バイエル薬品が婦人科疾患領域における患者さんの生活の質の向上に貢献すべく行っている情報提供活動の一環として実施したものです。

概要は、

・一般女性の約4割に過多月経症状がみられる。症状のある女性では月経のたびに外出や仕事に支障・制限をきたしている。

・多くの女性が過多月経であると自覚するための判断基準を持ち合わせていない。症状がある女性の約7割が、「自分の経血量が多いかわからない」「正常範囲内だと思う」と回答。

・過多月経症状がある女性の婦人科受診率はわずか15%、月経に関する誤った認識や婦人科受診への抵抗感が顕著に現れる。婦人科を受診しない理由について、「病院に行くほどひどくない（62.5%）」「自分の経血量は特に多くないと思う（33.6%）」など回答。

主な調査結果は次の通りです。

○"過多月経"や"過多月経・婦人科疾患と貧血との関係性"についての認知は約3割

○月経時に気にしていることや制限していることは「特にない」と答えた女性はわずか3.3%

○過多月経症状のある女性の約4人に3人が「経血量が多いのかわからない」「正常の範囲内」と回答、過多月経症状を自覚するための判断基準を持ち合わせていない

○過多月経症状のある女性の約半数が「病院に行くことは恥ずかしい」「病気ではない」と回答。約2人に1人が過多月経症状での受診に抵抗感を示す

○過多月経症状のある女性の約8割で、貧血に関連した症状がみられた

○月経に関する情報源は「家族・友人・知人（44.5%）」「テレビ（34.8%）」が主。相談相手も「両親（45.0%）」「友人（40.2%）」が主で、誰かに産婦人科の受診を勧められたことがある女性は少ない

○婦人科を受診しない理由について、「病院に行くほどひどくない（62.5%）」「自分の経血量は特に多くないと思う（33.6%）」「経血量が多いことぐらいで行くべきところではない（26.0%）」と回答

http://byl.bayer.co.jp/scripts/pages/jp/index.php

厚生労働省は、2月18日、医政局地域医療計画課長名で、検体測定室運営責任者に対して「検体測定室の自己点検結果と今後のガイドラインの運用」について通知を発出しました。

検体測定室については、「検体測定室に関するガイドラインについて」（平成26年4月9日医政発第0409号厚生労働省医政局長通知）に基づき運用されていますが、一部の検体測定室においてガイドラインを遵守していない事例が確認されたことから、「検体測定室において自己採血を行う際の感染防止等衛生管理の徹底等について」を発出し、検体測定室における衛生管理の徹底を特に求めるとともに、ガイドラインの遵守状況に関する自己点検を依頼しました。

この度、自己点検の結果を公表するとともに、当該結果を踏まえ、今後、一層の衛生管理の徹底を促進するため、ガイドラインの運用に関して取り扱いを定めました。

1      自己点検結果の概要

自己点検を依頼した検体測定室数　691件

　・自己点検を実施したもの　454件（65.7%）

　　　うち、ガイドラインを遵守していない事項があったもの　68件（15.0%）

　　　　※穿刺器具についてディスポーザブルであるものの、針とその周辺部分を交換するものを使用していたり、ついたての設置が不十分なものがあった。

　　　 ・開設を準備中のもの　125件（18.1%）

・休廃止の手続きを実施したもの　111件（16.1%）

　・未提出　1件（0.1%）

2      自己点検により明らかになった課題

（1）    ガイドラインを遵守していない事項のある検体測定室が68件（15%）あった。

（2）    開設を準備中の検体測定室が125件（約18%）あった。

3      今後のガイドラインの運用

（1）    ガイドライン遵守の促進

（2）    開設の届け出の取扱い

なお、自己点検チェックシートの発送件数は681件で、検体測定室を運営中のもの454件（65.7%）の中でガイドラインが遵守されていたものは386件（85.0%）、ガイドラインが遵守していない事項があったものが68件（15.0%）で、その主なものは、

ディスポであるが、針とその周辺部分を交換する穿刺器具を使用している　6件

　　衝立がない、衝立が固定されていない等　36件

　　検体測定室の中に商品棚がある　15件

　　医療機関へ協力依頼を行っていない　7件

です。ガイドラインを遵守していない検体測定室については、個別に指導し、すべて改善済みです。

厚生労働省は、2月17日、指定薬物を含有する物品の販売が疑われるインターネットサイトへの対応結果を発表しました。

厚生労働省は、「医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律」に基づき、

・指定薬物等である疑いがあり、広域的に生産及び流通を規制する必要があると認めた物品（広域禁止物品）と同一のものと認められる物品等

・1月30日に指定した指定薬物11物質を中心とする指定薬物を含む物品等

の広告等をしていることが疑われる45サイトについて、プロバイダに対する規制要請等を行いました。

その結果（2月16日現在）は次の通りです。

国内サイトは、削除要請を行ったサイトが13で、閉鎖されたサイトが11、国外サイトは、削除要請を行ったサイトが32で、閉鎖されたサイトが12、合計すると、削除要請を行ったサイトが45で、閉鎖されたサイトが23です。この中には警視庁からも削除要請を行ったものが削除要請で4サイト、閉鎖で2サイトが含まれています。

http://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/0000074326.html

グラクソ・スミスクライン（GSK）は、2月22日の「頭痛の日」にちなみ、2月を頭痛月間とし、GSKが運営している「片頭痛」や「群発頭痛」などの慢性頭痛情報サイト「ずつう.jp」（http://zutsu.jp/index.html）に頭痛月間特設サイト(http://www.zutsu.jp/landing　)を開設しました。一般社団法人日本頭痛協会では毎年2月22日を「頭痛の日」と定めていますが、GSKでは、30歳代の女性の任に1人は片頭痛に悩んでいるという疫学データを基に、女性の片頭痛、特に月経関連片頭痛の疾患啓発を展開します。

また、この活動の一環として、2月25日21:00~22:00に、「ずつう.jp」上で、頭痛診療のエキスパートであり日本頭痛学会理事としても活躍している富士通クリニック頭痛外来五十嵐久佳医師が女性の片頭痛について講演するWeb市民公開講座を開催します。

http://glaxosmithkline.co.jp/

田辺三菱製薬は、2月13日、OTC医薬品「タナベ胃腸薬＜調律＞細粒」の自主回収と販売休止を発表しました。

田辺三菱製薬は、「タナベ胃腸薬＜調律＞細粒」の長期安定性試験において、有効成分の一つであるトリメプチンマレイン酸塩の含量が規格を下回ったロットが確認されたため、市場にある同品の使用期限内の参考品について調査しました。その結果、トリメプチンマレイン酸塩の含量が低いロットが4ロット認められました。当該4ロットのうち2ロットでは、炭酸水素ナトリウム、沈降炭酸カルシウム、メタケイ酸アルミン酸マグネシウムの含量が規格を上回りました。

他のロットで同様の事象が発生している可能性を否定できないため、万全を期して市場にある全ロットの自主回収を行います。

併せて、今回の自主回収に伴い、品質管理の見直し等のため、当該品は当面②間販売を休止します。

田辺三菱製薬では、

一部の有効成分において規格を超えたロットがありますが、服用したとしても健康被害が発生するような量ではないため、また、含量が低い有効成分では、効能への影響が考えられますが、本件に起因する健康被害が発生する可能性は極めて低いと考えております。

また、現在までに本件に起因する重篤な健康被害の報告は受けていません。

と発表しています。

本件に関する問い合わせは、田辺三菱製薬のくすり相談センター（TEL：0120-54-7080）へ。

http://www.mt-pharma.co.jp/

厚生労働省は、2月16日、平成25年の薬事工業生産動態統計年報の概要を発表しました。

Ⅰ　医薬品

平成25年における医薬品最終製品の国内での生産金額は6兆8,940億円、外国からの輸入金額は3兆773億円で、合計金額は9兆9,713億円であった。

これに対し、国内への出荷金額は9兆6,897億円、外国への輸出金額は1,297億円であった。

平成25年における医薬品最終製品の生産金額は6兆8,940億円で前年の6兆9,767億円と比較すると、827億円（1，2%）の減少となっている。用途区分別に見ると、医療用医薬品の生産金額は6兆1,940億円で1.1%の減少、その他の医薬品の生産金額は7,000億円で、1.9%の減少となった。また、構成比で見ると、医療用医薬品が全体の89.8%を占め、その他の医薬品は10.2%を占めている。

過去10年の推移をみると、16年は0.8%の減少、17年は4.4%の増加、18年は0.7%の増加、19年は0.2%の増加、20年は2.6%の増加、21年は3.0%の増加、22年は0.6%の減少、23年は3.1%の増加、24年は0.2%の減少、25年は1.2%の減少となった。

　医薬品薬効大分類別生産金額は、上位10分離で5兆1,906億円、75.3%を占めている。

Ⅱ　衛生材料

平成25年における衛生材料生産金額は527億円で、前年513億円と比較すると14億円（2.8%）の増加となっている。

Ⅲ　医療機器

平成25年における医療機器の国内での生産金額は1兆9,055億円で、輸入金額は1兆3,008億円であり、合計金額は3兆2,063億円であった。これに対し、国内への出荷金額は2兆6,722億円、外国への輸出金額は5,305億円であった。

平成25年の生産金額は前年と比較して103億円（0.5%）の増加となっている。過去10年の推移をみると、16年は2.4%の増加、17年は2.5%の増加、18年は7.4%の増加と連続してプラス成長となった。19年には0.2%の減少、20年は0.5%の増加、21年は6.9%の減少となったが、22年は8.7%、23年は5.5%、24年は4.8%の増加、25年は0.5%の増加と連続してプラス成長を見せている。

Ⅳ　医薬部外品

平成25年の生産金額は9,253億円であり、前年の8,006億円と比較すると1,247億円（15.6%）の増加となっている。

http://www.mhlw.go.jp/topics/yakuji/2013/nenpo/index.html

日本医師会は、2月13日に緊急記者会見を開き、「国際戦略特区による医学部新設」に反対する声明を発表しました。

日本医師会、日本医学会、全国医学部長病院長会議の連名で、内容は次の通りです。

1． まずは養成費用も含めて医師養成数の議論が必要です。

これから医学部を新設すると、入学生が一人前になるのは十数年後になります。これでは足下の医師不足対策には寄与しません。逆に、将来医師が過剰になる可能性もあり、医学部入学定員はこれに柔軟に対応する必要があります。

医学部6年間で医師の養成に必要な経費は一人当たり約1億円に上ります。これらの財源が国民の負担（税）であることを踏まえても、医学部新設は現実的ではありません。

さらに、現在、若年人口が激減しており、養成費用も含めた医師養成数の議論が必要です。

２．これから医学部新設は医師不足対策にはならず、むしろ医療の質を低下させる懸念があります。

平成20年度から始まった医師確保対策により、現時点までに医学部定員数は1,509名増員されました。この増員数は、約15大学医学部を新設したに等しい規模です。

すでに医学生の学力低下が指摘されているところですが、若年人口に対する医学生のこれ以上の増加は、将来、質の高い安全な医療の提供を困難にするおそれがあります。

３．国際的医療人材の育成は既存医学部・医科大学ですでに着手されています。

現在、国家戦略特区では、グローバルスタンダードに対応した医学部の新設が検討されていますが、すでに既存の医学部・医科大学は、「国際医療人育成」のためのカリキュラムを実行しています。さらに本年中に発足する日本医学教育評価機構（JACME）により、グローバルな医師養成に力点を置く医学教育改革を進めていきます。特区で規制を緩和し、医学部を新設して国際医療人材を育成する必要性は考えられません。

４．地域医療の再生をさまたげるおそれがあります。

医学部新設には、優れた基礎系および臨床系の教員が多数必要です。医学部新設のために全国の大学や地域の基幹病院から有能な医師・教員が引き抜かれれば、地域医療の再生は大きく後れをとり、再び崩壊の危機にさらされるおそれもあります。

既存の大学の施設や人材を有効に活用し、時代の要請に応じた医師養成を図っていくことが望まれます。

以上、日本医師会、日本医学会、全国医学部長病院長会議は、日本の医育、医学、医療界を代表して、国家戦略特区による医学部新設に反対します。

http://www.med.or.jp/

小野薬品工業は、2月5~6日に開催された第53回関西財界セミナーにおいて、「関西財界セミナー賞2015」の大賞を受賞しました。

関西財界セミナーは、関西の企業経営者が一堂に会し、国、地域、企業経営のあり方を議論する伝統あるセミナーで、1963年から開催されており、2003年からは関西経済連合会と関西経済同友会が主催し、企業経営者のみならず、外国企業、在日公館、大学、自治体など幅広い分野の方々が参加しています。

また、「関西財界セミナー賞」は、「関西において、優れた技術やビジネスモデルを持ち、独自性を活かして関西の活性化に貢献している企業・団体・個人など」を表彰するものです。

小野薬品工業の大賞受賞については、ヒト型抗ヒトPD-1モノクローナル抗体「オプジーボ（一般名：ニボルマブ）を世界で初めて開発・発売に至った点、また、悪性黒色腫以外にも、肺がん、腎細胞がん、胃がんなど、ほかのがん腫への効果が期待されるなど医学の進歩への貢献が評価されました。

オプジーボは、がん細胞を直接攻撃するこれまでのがん治療薬とは異なり、がん細胞が免疫細胞の攻撃から逃れようとする働きを阻害し、人が本来持っている免疫能力を回復させてがん細胞を攻撃するという新しい作用機序の薬剤であり、2014年9月に世界に先駆けて日本で根治切除不能な悪性黒色腫の治療薬として発売しました。また、肺がん、腎細胞がん、頭頸部がん、胃がん、食道がんなどを対象とした臨床試験を現在実施中です。

http://www.ono.co.jp/