小林製薬は、6月23日、「2016年ビジネスマンの肩こり実態調査」の結果を発表しました。

ビジネスマンは、毎日仕事に追われバリバリと働きながらも、季節の変わり目は何となくダルさを感じることや体調に変化が起きることが増えてきます。また、昨今では「6月病」という言葉も良く聞かれるようになり、そのようなダルさや体調の変化が長期化している傾向にあることが窺えます。そのような中でも働くビジネスマンにとって、リフレッシュをして疲労やストレスを残さないことは年々重要になってきています。

そこで、今回、20~50代のビジネスマン(営業カバンを持って外勤することのある男性営業マン)412名(各年代103名ずつ)に営業カバンやノートパソコンについて、また肩こりに関する意識・実態を調査しました。調査期間は5月12日~13日、調査方法はインターネット調査です。

＜調査結果トピックス＞

(1)  お米5kgを毎日持ち歩いている！？現代ビジネスマンの営業カバン事情

7割以上(77.7%)のビジネスマンが自身の営業カバンを「重い」と回答。

重さは、お米5㎏や2ℓペットボトル、ダンベルなどに例えられ心理的に重さを感じていることが明らかに。

(2)  ビジネスマンの方をむしばむ！ ノートパソコン使用実態

仕事でノートパソコンを使用しているビジネスマンの9割近くが「疲れの原因になっている」と回答。

(3)  仕事にも悪影響が及んでいる！"肩コリーマン"の日常

肩こりを「全く感じていない」と回答した人はわずか5.6%。

一週間のうち、木曜日の16時~17時が最も肩こりを感じる時間帯であることが判明。

肩こりがひどくなると、首や目だけでなく、腰(30.3%)や背中(27.5%)へも影響が出ていることが明らかに。

(4)  肩こりケアに満足できていないビジネスマンたち

7割以上(73.2%)が、自身の肩こりケアに「満足できていない」と回答。

 

http://www.kobayashi.co.jp/

日本薬剤師会は、6月23日の記者会見で、15日に提出した平成29年度予算及び税制改正に関する要望を明らかにしました。

日本薬剤師会では、薬剤師・薬局が国民に安全・安心な医療を安定して提供するためには、環境の整備・拡充が不可欠なことから、次年度の国家予算及び税制改正等について、毎年関係方面に要望を行っています。

平成29年度の要望に関しては、厚生労働省及び文部科学省の関係部局を訪問し要望しています。

＜平成29年度予算に関する要望事項＞

1．かかりつけ薬剤師・薬局機能の充実・強化

2．社会保障財源の確保

3．地域包括ケアシステムにおける薬局・薬剤師の活用

4．薬剤師認証システムの基盤整備

5．危険ドラッグ対策の充実強化と薬剤師の活用

6．チーム医療推進における病院・診療所薬剤師の活用

7．薬学教育、生涯学習への支援

　　①薬剤師養成教育の充実

　　②薬学生に対する奨学金制度の拡充

　　③生涯学習の推進

　　④認定薬剤師・専門薬剤師の養成

8．医療安全管理体制等の整備

9．モバイルファーマシーの設置

10．災害薬事コーディネーターの養成

11．重複・多量投薬者等に対する取組への支援

＜平成29年度税制改正要望事項＞

1． 所得税・法人税関係

1)    薬学教育に係る長期実務実習費の収益事業からの除外

2)    薬価引き下げに伴う在庫医薬品の資産価値減少に対応した税制性優遇措置の創設

3)    「中小企業投資促進税制」の期間延長及び取得最低金額の引き下げ

4)    保険調剤(社会保険診療報酬)に係る所得税の源泉徴収の撤廃

2． 消費税関係

1)    保険調剤(社会保険診療報酬)等に係る消費税の非課税制度の見直し

2)    薬局等における薬学教育長期実務実習費取扱いの見直し(非課税化)

3)    要指導医薬品・一般用医薬品を軽減税率の対象とすること

3． 地方税関係

1)    保険調剤(社会保険診療報酬)に係る個人事業税の非課税措置の存続

2)    保険調剤(社会保険診療報酬)に係る法人事業税の非課税措置の創設

4． その他

1)    セルフメディケーションの推進に資する薬局に係る税制措置の延長

2)    薬局における設備投資等に関する税制優遇措置の創設

 

http://www.nichiyaku.or.jp/

日本一般用医薬品連合会は、6月17日、「セルフメディケーション税制(医療費控除の特例)の対象製品パッケージに表示する共通識別マーク」を発表しました。

2017年1月施行のセルフメディケーション税制(医療費控除の特例)の対象製品パッケージに表示する共通識別マークが決まったことから発表したもので、対象製品パッケージへの共通識別マークの表示により、本税制の対象製品であることを告知します。また、本税制の認知・理解を深める広報・啓発活動の際には、併せて共通識別マークも案内していきます。

共通識別マークは、「セルフメディケーション」「税」「控除対象」のロゴを青の色調で表示していますが、「他の単一色調への変更は可」とし、表示面の背景色等を考慮し、色調を反転することも可(単一色に限る)としています。

表示は、原則として製品の正面やJANコード近傍等に表示し、シール貼付等による表示も可としています。

 

http://www.jfsmi.jp/

厚生労働省は、6月17日、同日時点のセルフメディケーション税制対象品目を公表しました。

セルフメディケーション税制(医療費控除の特例)は、健康の維持増進及び疾病の予防への取組として一定の取組を行う個人が、平成29年1月1日以降に、スイッチOTC医薬品(要指導医薬品及び一般用医薬品のうち、医療用から転用された医薬品)を購入した際に、その購入費用について所得控除を受けることができるもので、6月17日時点の対象品目及び成分名ごとの品目数を公表したものです。

6月17日時点の本税制対象品目は1492品目で、今後も増減があることから、対象品目リストは必要に応じて２ヶ月おきに更新する予定です。

成分ごとの品目数は、インドメタシン208品目、プレドニゾロン吉草酸エステル184品目、フェルビナク154品目、イブプロフェン148品目、ジクロフェナク78品目、テルビナフィン78品目、ブテナフィン78品目、クロモグリク酸60品目、ブロムヘキシン45品目、ミコナゾール43品目、ケトチフェン39品目、ビホナゾール39品目、イブプロフェン・ブロムヘキシン32品目、ロペラミド25品目などです。

 

http://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/0000127775.html

日本医師会と日本医学会は、6月15日、「新たな専門医の仕組みの導入」について、基本診療領域を担う学会理事長宛てに要望しました。

＜新たな専門医の仕組みの導入について＞

日本専門医機構に示されている各学会で検討されている現在の新たな専門医の仕組みをこのまま拙速に導入しますと、指導医を含む医師及び研修医が都市部の大学病院等大規模な急性期医療機関に集中し、地域偏在がさらに拡大する懸念が強く、現状でも医師の確保が困難な地域が多いことから、地域医療の現場に大きな混乱をもたらすとの不安が大きくなっています。

多くの関係者が本仕組みへの強い懸念を持ったまま、拙速に導入することによる医療現場の混乱で、最終的に不利益を受けるのは患者、国民であり、地域医療への影響を考えれば、これまでの日本専門医機構の意思決定のプロセスは、透明性、中立性、社会的説明責任が不足していました。

新たな専門医の仕組みの大前提は、地域医療を直接担う医療関係者に止まらず、何よりも医療を受ける患者、国民の理解と協力が得られるかどうかであると思います。現在、日本専門医機構において新たな役員が選出されておりますが、日本専門医機構がこれまで勝ち得なかった国民の信頼を改めて獲得すべく、新たな専門医育成並びに充実した地域医療体制の実現に相応しいものを目指し、今後更に、幅広い関係者の意見が反映できるようにしなければなりません。

このため、各診療領域を担う学会におかれては、現時点においては一度立ち止まっていただき、患者、国民の視点を十分に踏まえた幅広い関係者による新たな検討の場での集中的な精査を待って対応方針を判断していただきますよう、改めてお願いいたします。なお、この新たな検討の場における集中的な精査は、患者、国民の視点を十分に踏まえた幅広い関係者の参加を得て客観的かつ早急に行うことが重要です。

それを踏まえ、日本専門医機構において新たに選出された執行体制と、各学会において十分協議のうえ、問題がないとされた学会は、新たな専門医の仕組みを平成29年度から開始するようお願い申し上げます。

その際、各学会におかれましては、現在検討している新たな専門医の仕組みについて、各学会所属会員に対し、早急に広くご意見をうかがっていただくようあわせてお願い申し上げます。

 

http://www.med.or.jp/

厚生労働省は、6月13日、平成27年12月と平成28年1月の調剤医療費(電算処理分)の動向を公表しました。

＜27年12月＞

（１）  平成27年12月の調剤医療費(電算処理分に限る)は7,157億円(伸び率：対前年同期比8.4%)で、処方せん1枚当たり調剤医療費は10,021円(伸び率9.8%)であった。

調剤医療費の内訳は、技術料が1,615億円(伸び率▲0.0%)、薬剤料が5,531億円(伸び率11.2%)で、薬剤料のうち、後発医薬品が780億円(伸び率14.6%)であった。

（２）  薬剤料の約85%を占める内服薬4,636億円(対前年同期伸び幅540億円)を薬効大分類別にみると、総額が最も高かったのは「循環器官用薬」の984億円(伸び幅5億円)で、伸び幅が最も高かったのは「化学療法剤」の425億円(総額614億円)であった。

（３）  処方せん1枚当たり調剤医療費を都道府県別にみると、全国では10,021円(伸び率9.8%)で、最も高かったのは京都府(12,426円、伸び率13.1%)、最も低かったのは福岡県(8,800円、伸び率10.2%)であった。

また、伸び率が最も高かったのは佐賀県(伸び率22.1%)、最も低かったのは新潟県(伸び率0.9%)であった。

「後発医薬品の使用状況」

　後発医薬品薬剤料は780億円(伸び率14.6%、伸び幅100億円)

　後発医薬品割合は数量ベース(新指標)が60.9%(伸び幅＋3.3%)、薬剤料ベースが14.1%(伸び幅＋0.4%)、後発品調剤率が64.1%(伸び幅＋1.6%)、数量ベースを旧指標でみると40.9%(伸び幅＋3.1%)

 

＜28年1月＞

（４）  平成28年1月の調剤医療費(電算処理分に限る)は6,408億円(伸び率：対前年同期比7.3%)で、処方せん1枚当たり調剤医療費は10,122円(伸び率12.9%)であった。

調剤医療費の内訳は、技術料が1,429億円(伸び率▲2.7%)、薬剤料が4,969億円(伸び率10.5%)で、薬剤料のうち、後発医薬品が707億円(伸び率14.5%)であった。

（５）  薬剤料の約85%を占める内服薬4,165億円(対前年同期伸び幅473億円)を薬効大分類別にみると、総額が最も高かったのは「循環器官用薬」の882億円(伸び幅7億円)で、伸び幅が最も高かったのは「化学療法剤」の362億円(総額564億円)であった。

（６）  処方せん1枚当たり調剤医療費を都道府県別にみると、全国では10,122円(伸び率12.9%)で、最も高かったのは京都府(12,575円、伸び率15.7%)、最も低かったのは福岡県(8,856円、伸び率13.6%)であった。

また、伸び率が最も高かったのは佐賀県(伸び率28.4%)、最も低かったのは北海道(伸び率6.5%)であった。

「後発医薬品の使用状況」

　後発医薬品薬剤料は707億円(伸び率14.5%、伸び幅90億円)

　後発医薬品割合は数量ベース(新指標)が61.5%(伸び幅＋3.1%)、薬剤料ベースが14.2%(伸び幅＋0.5%)、後発品調剤率が64.7%(伸び幅＋1.6%)、数量ベースを旧指標でみると41.4%(伸び幅＋3.1%)

 

http://www.mhlw.go.jp/topics/medias/c-med/2015/12/index.html

http://www.mhlw.go.jp/topics/medias/c-med/2016/01/index.html

厚生労働省は、6月10日、「医薬品販売制度実態把握調査」の結果を公表しました。

厚生労働省では、薬局・薬店が医薬品の販売に際し、店舗やインターネットで消費者に適切に説明を行っているかどうか等について調査を行っています。平成27年度の調査は、前年度に引き続き、一般用医薬品のインターネット販売に関する法施行後の状況や要指導医薬品の店舗での販売状況を含めて調査を行いました。

今回の結果では、店舗での要指導医薬品の販売における「購入者が使用者本人であることの確認があった」やインターネット販売での第1類医薬品の販売における「情報提供があった」などの項目で、前回に比べて改善が見られるものの、必ずしもすべての薬局・薬店において新しい販売ルールが徹底されていない状況が確認されました。

厚生労働省では、引き続き各自治体等と連携し、事業者に対する実態確認、改善指導を行うとともに、関係団体に制度の遵守徹底を依頼し、販売制度の定着に取り組みます。

【主な調査結果】

◎要指導医薬品(店舗(店頭)販売に関する調査)

大半の項目で9割程度が遵守されていたが、「購入者が使用者本人であることの確認があった」のように遵守が不十分なものも見られた。

○「購入者が使用者本人であることの確認があった」：85.2%

○「使用者の状況について確認があった」：91.8%

○「(購入者への)情報提供があった」：83.3%

○「薬剤師により情報提供が行われた」：96.9%

◎第1類医薬品(店舗)店頭)販売、インターネット販売に関する調査）

店舗(店頭)における販売とインターネットにおける販売を比較すると、一部の項目では店舗(店頭)販売の方が遵守されている割合が高く、インターネット販売における販売ルールの徹底に課題が見られた。

○「使用者の状況について確認があった」：店舗(店頭)販売89.6%、インターネット販売90.0%

○「（購入者への）情報提供があった」：店舗(店頭)販売90.0%、インターネット販売71.4%

○「薬剤師により情報提供が行われた」：店舗(店頭)販売94.1%、インターネット販売82.0%

○「購入者からの相談への適切な回答があった」：店舗(店頭)販売98.8%、インターネット販売94.3%

○「薬剤師により相談への対応が行われた」：店舗(店頭)販売94.6%、インターネット販売71.2%

 

http://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/0000126634.html

日本医師会は、6月8日の定例記者会見で「日医IT化宣言2016」を発表しました。

＜日医IT化宣言2016＞

○日本医師会は、安全なネットワークを構築するとともに、個人のプライバシーを守ります。

・マイナンバー制度のインフラを活用した医療等ID制度を確立させる。

・医療等IDを活用して、国民・患者が安心できる地域医療連携を実現する。

・医療機関が安心・安全・安価に地域医療連携に活用できる医療専用ネットワークの構築を目指す。

○日本医師会は、医療の質の向上と安全の確保をITで支えます。

・患者の同意に基づいて収集した医療情報を研究・分析して、医療の質の向上及び患者の安全確保に努める。

○日本医師会は、国民皆保険をITで支えます。

・日本医師会が開発するレセプト処理システムを電子カルテメーカーに提供、普及させることで、保険医療機関経営の原資となる診療報酬を請求するためのインフラ整備を行い、国民皆保険を堅持する。

○日本医師会は、地域医療連携・多職種連携をITで支えます。

・電子カルテのない医療機関でも、電子化された医療情報で地域医療連携を行うことができるようなツールを開発、提供する。

○日本医師会は、電子化された医療情報を電子認証技術で守ります。

・全ての医師に医師資格証を普及させる。

・保健医療福祉分野の電子認証局（HPKI）の事業発展と安定した運用を行う。

・医師資格証のユースケース拡大を図るとともに、身分証明書としての認知度も向上させる。

 

http://www.med.or.jp/

日本医師会と四病院団体協議会(日本病院会、全日本病院協会、日本医療法人協会、日本精神科病院協会)は、6月7日、合同緊急記者会見を行い、「新たな専門医の仕組みへの懸念」について表明しました。

声明では、「多くの関係者が本制度への強い懸念を持ったまま、拙速に導入することによる医療現場の混乱で、最終的に不利益を受けるのは患者さんであり国民です」「まずは、地域の取り組みを先行すべきであり、新たな専門医の仕組みの導入を、平成29年度から拙速に行うのではなく、地域医療を崩壊させることのないように十分配慮した上で、専門医研修を始める」よう、一般社団法人日本専門医機構及び基本診療領域の担う学会に対して下記の点を要望しています。

記

1． 患者や国民に不利益を及ぼすような急激な医療提供体制の変更をしないこと。地域医療の崩壊を防ぐことを最優先し、ここは一度立ち止まり、専門医を目指す医師の意見を聞くとともに、地域医療、公衆衛生、地方自治さらには患者・国民の代表による幅広い視点も大幅に加えて早急に検討する場を設け、その検討結果を尊重すること。その際いわゆるプロフェッショナルオートノミー(専門家による自律性)は尊重されるべきである。

2． 検討の場において、現在各診療領域で定められているプログラム整備基準、特に指導医を含む医師及び研修医の偏在の深刻化が起こらないかどうか集中的な精査を早急に行い、その結果、地域医療の観点から懸念が残るとされた診療領域のプログラムは平成29年度からの開始を延期し、現行の学会専門医の仕組みを維持すること。

3． 新たな専門医の仕組みにおけるプログラム作成や地域医療に配慮した病院群の設定等を行うに当たっては、それぞれの地域において都道府県、医師会、大学、病院団体等の関係者が協議、連携し、都道府県の協議会において了解を得ること。

4． 日本専門医機構のガバナンスシステム等、組織の在り方については、医療を受ける患者の視点に立って専門医の仕組みの再構築を目指すという原点に立ち返り、医師の地域的偏在の解消に向けて寄与するなど地域医療に十分配慮すべきであり、そのためにも、地域医療を担う医療関係者や医療を受ける患者の意見が十分に反映され、議論の透明性や説明責任が確保されるようなガバナンス構築する等、日常的な運営の在り方を含め、抜本的に見直すこと。

5． すべての医師が専門医を取得するものではなく、女性医師をはじめとした医師の多様な働き方に十分配慮した仕組みとすること。また、すでに地域医療で活躍している医師が、専門医の取得、更新を行うにあたり、医師の診療体制や地域医療に悪影響が出るような過度な負担はかけないこと。

6． 総合診療専門医、サブスペシャルティの議論はそれぞれ時間をかけてしっかりと行うこと。

 

http://www.med.or.jp/

日本薬学会近畿支部は、高校生を対象とした市民公開講座「薬科学って、なんやねん?」を10月29日13時30分~15時30分に大阪市中央区・薬業年金会館で開催します。

薬学部と言えば薬剤師養成だけではなく、研究者を育てる四年制の学科もあり、今回は関西にある薬学部を代表する若手の教授・准教授がパネリストとして各自の研究や大学を紹介し、参加者からの疑問に答えます。入試のこと、学生生活のこと、研究のこと、就職のこと、何でも質問できます。

パネリストは立命館大学薬学部鈴木健二教授、武庫川女子大学薬学部木下健司教授、近畿大学薬学部鈴木茂生教授、京都大学大学院薬学研究科加藤博章教授、大阪大学大学院薬学研究科岡田直貴准教授です。

定員120名(先着順)で参加費不要。参加申し込みは10月14日までに、パソコンあるいはスマホで日本薬学会近畿支部サイトにアクセスし、「お問い合わせ・参加申込フォーム」に、氏名、学年、メールアドレス、尋ねてみたい疑問を入力の上、送信のこと。追って受講票がメールで送られます。

会場の薬業年金会館は大阪市営地下鉄谷町線「谷町六丁目」駅下車、4番出口隣です。

参加申込ページ：http://shibu.pharm.or.jp/kinki/

申込先：〒606‐8501　京都市左京区吉田下阿達町　京都大学薬学部内　日本薬学会近畿支部

E-Mail：ykinki@pharm.kyoto-u.ac.jp

TEL：075‐761‐7849