ファイザーは、生活習慣病患者300名及び医師100名、薬剤師100名の計500名を対象に、処方薬の飲み残しに関するインターネット調査を実施し、11月13日にその結果を発表しました。

平成24年春の診療報酬改定において、薬剤師による｢残薬の確認｣が新たに算定要件として加えられてから半年以上が経過しました。約500億円分とも言われる飲み忘れ等による薬の無駄をなくして医療費削減に繋げることを目的に導入された｢残薬の確認｣制度は、患者の服薬アドヒアランスを高めてQOLの向上につながるものとしても、導入前から注目されていました。特に、自覚症状がない中で長期間の服薬が求められることが多い生活習慣病患者に対しては、飲み残しを明らかにし、医師と薬剤師が連携して対処することによる効果が高いと期待されています。

そこで、ファイザーでは、｢残役の確認｣導入後半年を経て、飲み忘れに対する生活習慣病患者および医師、薬剤師の意識･実態がどのようになっているかを明らかにするために、今回の調査を実施しました。調査期間は10月18日~10月19日です。

※       アドヒアランス：患者が積極的に治療方針の決定に参加し、了承することで正しく服薬すること

今回の調査によって主に次のことが明らかになりました。(数値は小数点第2位以下を四捨五入)

＜生活習慣病患者の薬の飲み忘れについての意識と実態＞

■     46.3%もの患者が生活習慣病の薬を飲み忘れることがある。理由は「うっかり」が75.5%に達し、60.4%が数日飲み忘れても問題ないと考えている。

■     処方薬の飲み残しがひき起こす合併症の発症リスクの認識は25.9%に止まる。薬剤コストについても自身の薬剤費の無駄遣い19.4%、国の医療費増3.6%と低い認識

＜生活習慣病治療薬の服用に対する自己判断の実態＞

■     生活習慣病の薬について、自分の判断で服用量を減らしたり、服用を中止したことのある患者が18.3%存在

＜患者と薬剤師の残薬確認についての意識差＞

■     薬を飲みきれずに余らせたことがある患者は30.3%に達する。背景として今年の4月以降に｢残薬の確認｣を受けたと答えた患者が24.0%に止まっている現状

■     一方、薬剤師は91.0%が｢残薬の確認｣を行っていると回答

＜不十分なお薬手帳の活用状況＞

■     患者のお薬手帳の認知度は99.0%も、薬の処方時にお薬手帳をいつも持参している患者は46.6%、一方、全ての患者の服薬管理にお薬手帳を活用している薬剤師も49.0%で、十分にお薬手帳が活用されていない状況

http://www.pfizer.co.jp/pfizer/index.html

日本ベーリンガーインゲルハイム株式会社は、11月16日、患者さんを副作用から守るために開発されたスマートフォン用アプリケーション「副作用シグナルCHECKER」を、薬剤師を対象に同日より無償提供することを発表しました。

このアプリは、副作用が可能な限り早期に発見され、その後の適切な対応へつなげるための支援ツールとして、日本ベーリンガーインゲルハイムとBIファーマシストアワード2012年準グランプリを受賞された山口大学医学部附属病院薬剤部および株式会社プラスアールが共同開発したものです。

患者さんの副作用を効率的に確認

｢副作用シグナルCHECKER｣は、患者さんの自覚症状を｢皮膚の症状｣｢目の症状｣など8項目に分類して問う形式で、薬局を訪れる患者さんの副作用シグナルを効率的に検出できるよう考案されたものです。「副作用シグナルCHECKER」による確認結果は、CSVファイルを電子メールで送信することができ、何らかの副作用シグナルが検出された場合には薬局と病院が迅速に情報を共有することが可能になります。

｢副作用チェックシート｣から「副作用シグナルCHECKER」へ

｢副作用シグナルCHECER｣は、山口大学医学部附属病院薬剤部長の古川裕之教授が2011年に考案した｢副作用チェックシート｣を元に開発されたものです。古川教授は、この副作用チェックシートを用いた地域の｢薬‐薬連携｣(病院と薬局の薬剤師が情報を共有し、充実した医療を目指す連携)のシステムを構築し、その功績により「BIファーマシストアワード2012」の準グランプリを受賞されました。

山口大学医学部附属病院では、このシステムを2011年4月より運用開始し、システム運用から12ヵ月間で報告を受けた副作用シグナルが1,188件、そのうち処方医に連絡を行ったのは93件で、全体の約7.8%でした。同病院では運用開始から3ヵ月毎に保険薬局との意見交換を行い、システムの改善を続けてきました。

今回のアプリ無償提供を受け、古川教授は以下のようにコメントしています。

勤務先の大学病院と地域の保険薬局との連携のために考案したチェックシートが、こうして全国の患者さんを守るために役立てられることを大変嬉しく思います。今後も、薬‐薬連携により、薬剤師の重要な使命のひとつである副作用の早期発見と拡大防止に努めていきたいと思います。

｢副作用シグナルCHECKER｣]の取得方法

｢副作用シグナルCHECKER｣は、ベーリンガーインゲルハイムのウェブサイトにアクセスし、ナビゲート先のApple StoreおよびGoogle Play Storeの該当ページからダウンロードできます。(情報提供者は薬剤師をはじめとする医療関係者のみ)

※       BIファーマシストアワード：日々の薬剤師業務を通じて医薬品の適正使用や薬物治療に貢献する優れた取り組みを表彰するため、日本ベーリンガーインゲルハイムが2010年4月に創設した賞。第2回目となる｢BIファーマシストアワード2012｣は、｢薬剤師による医療連携の実践｣をテーマに、薬剤師の取り組み･研究を広く募集しました。また、現在「BIファーマシストアワード2013」を募集中です。(テーマは「さらなるチーム医療の実践」、応募締切は12月20日)

http://www.boehringer-ingelheim.jp/

エーザイは、赤色の包装シートを、中味が見えやすい無色透明に変更しました。11月19日に発表しています。

一般的に、薬は直射日光の当たらないところに保管するよう注意されていますが、とりわけ光の影響を受けやすい薬があります。そのような薬の場合、錠剤を包装するPTPシートには、光を遮る機能を持つ赤色系のプラスチックが使用されることがあります。しかし、赤色系のシートは色が強烈で、外から錠剤の色や文字が見えにくいため、薬剤師さんからは｢シートが似かよっているので、薬が識別しづらく、また同じ薬でも含量違いの識別に苦労する｣と言われます。

エーザイにも、赤色系のシートを用いた、複数の含量を持つ薬が数種類あります。患者様に薬を正しくお渡しするために、薬剤師さんは量を間違えないよう細心の注意を払っています。そこで、安全･安心な処方に貢献するため、同じ名前の薬でも含量が識別しやすいように、新たに無色透明でも光を遮断するプラスチックを用いたシートを検討しました。

すでに、品質が保持できることを確認した製品から変更しています。この改善により、シートの外から錠剤の色や文字が見たいというご要望に応えられるようになりました。

※PTPシート：錠剤やカプセルを薄いアルミシートにプラスチックで一錠ずつ分けて包装したもの。

http://www.eisai.co.jp/index.html

日本医師会、日本歯科医師会、日本薬剤師会、日本病院会など医療7団体は、11月13日、各会長の連名で医療に係る消費税のあり方に関して、三井辨雄厚生労働大臣に要望書を提出しました。

内容は次の通りです。

医療において消費税が非課税であることによって発生する｢控除対象外消費税問題｣は、医療機関の長年の課題であり、医療界は一刻も早い解決を望んでおります。

去る8月10日に成立した消費税増税法(社会保障の安定財源の確保等を図る税制の抜本的な改革を行うための消費税法の一部を改正する等の法律・第7条第一号ト)では、｢医療に係る消費税の課税のあり方については、引き続き検討する｣とされました。

また、同法のなかで｢医療機関等の消費税負担について、厚生労働省において定期的に検証する場を設ける｣とされたことから、中央社会保険医療協議会の下に｢医療機関等における消費税負担に関する分科会｣が設置されました。

しかし、当該分科会の設置目的は、診療報酬における消費税に係る過去の対応を検証し、今後の診療報酬制度等における対応について検討することが主なものであることから、10月31日開催の第4回分科会において、社会保険診療に対する消費税の課税のあり方について、(当)分科会は決定を行う場ではないこと、分科会とは別の、｢税制を協議する場での検討が必要である｣ことについて全委員の意見が一致しました。

こうした動向を踏まえ、医療に係る消費税のあり方については、法律に則った形で、政府税制調査会等、税制に関して協議する機関での検討を要望します。

日本製薬工業協会(製薬協)は、11月14日から製薬協コミュニケーション「ムーブ･イノベーション･キャンペーン」を開始しました。

製薬協は、研究開発志向型の製薬企業70社(2012年10月現在)が加盟する任意団体ですが、製薬産業と医薬品について広く一般生活者の理解と信頼を得るため、製薬協コミュニケーションを毎年実施しています。

今年度からは、従来の｢グッドコミュニケーション｣から｢ムーブ･イノベーション･キャンペーン｣と改称しましたが、引き続き、一般生活者とのコミュニケーションを継続的に実施し、製薬産業への理解を促進するとともに、身近な｢見える産業｣としての認識獲得を目指しています。

今回は、キャッチコピーを｢新しいくすり、新しい気づき｣として、｢新薬の創出｣に関する様々なトピックスを｢気づきのメッセージ｣として発信し続け、製薬産業に対する関心を高めていくことを意図しています。

訴求する｢気づき｣のトピックスは、

・     医療イノベーション

・     くすりの価値

・     新薬の開発力

・     研究開発費

・     治験

・     育薬

・     アンメット・メディカル・ニーズ

・     未承認薬･適応外薬

・     薬の副作用

・     透明性ガイドライン

・     製薬協自主規範

ビジュアルに関しては、キービジュアルでは、｢新薬の創出｣に関する様々な｢気づき｣のトピックスをメッセージコピーとイラストで分かりやすく表現し、シリーズ化での展開を予定しています。

キャンペーンの展開方法は、

（１）業界紙上での広告

（２）一般紙上での広告

（３）BSテレビスポットCM

（４）主要都市の電車内交通広告(動画CMを含む)

（５）映画シネアド

（６）医療関係ウェブサイト、大手検索サイトでのバナー広告

（７）医療機関や学校でのポスター掲出

（８）製薬協ウェブサイトにおける理解促進コンテンツの提供

（９）製薬協会員会社ウェブサイトへのバナー掲出

詳細は製薬協ホームページのニュースリリースで見ることができます。

http://www.jpma.or.jp/

厚生労働省は、11月13日、平成23年度｢インターネット販売製品の買上調査｣の結果を発表しました。58製品から医薬品成分を検出しています。

いわゆる健康食品については、医薬品成分を含有する製品の発見事例や医薬品成分に起因する健康被害事例が報告されています。

このため、厚生労働省としては、これら製品の流通実態の把握と取締りを行うために、店舗で販売されている製品を購入し、分析を行う｢無償品無許可医薬品等買上調査｣を平成13年度から実施し、その結果をHPに掲載しています。

平成23年度からは、店舗販売製品に加え、インターネット上で販売されている製品についても購入し、分析を行うこととしました。これは、無承認無許可医薬品の販売実態を把握すること、これら製品の分析結果及び販売サイト等をHPに掲載することによって、個人輸入等で製品を購入しようとする消費者に対して注意喚起を促すことを目的としています。

買上製品は、店舗販売製品と同様に強壮、痩身用健康食品を対象とし、海外に所在地のある販売サイトからインターネット上で販売されている製品を購入し、国立医薬品食品衛生研究所で分析を行った結果、69製品中58製品から医薬品成分が検出されたため発表したものです。

１．結果概要

(1)強壮効果を目的として使用される製品(強壮用健康食品)

57製品中53製品から7種の医薬品成分を検出

○     ED治療薬成分：①シルデナフィル、②タダラフィル

○     シルデナフィル類似化合物：①ヒドロキシホモシルデナフィル、②ヒドロキシホンデナフィル、③アセチルアシッド、④ホンデナフィル

○     バルデナフィル系化合物：①イミダゾサガトリアジノン

 (2)痩身効果を目的として使用される製品(痩身用健康食品)

12製品中5製品から3種の医薬品成分を検出

①オリスタット、②シブトラミン、③フェノールフタレイン

※シルデナフィル：国内では、シルデナフィルのクエン酸塩(バイアグラ錠)が医薬品として承認されています。

※タダラフィル：国内ではシアリス錠が医薬品として承認されています。

※シルデナフィル類似化合物：国内外で医薬品として承認されていませんが、シルデナフィルと同様な作用を有することが考えられ、健康被害の発生するおそれが否定できません。

※バルデナフィル類似化合物：国内外で医薬品として承認されていませんが、バルデナフィルと同様な作用を有すると考えられ、健康被害の発生するおそれが否定できません。

なお、国内では、バルデナフィル塩酸塩水和物（レビトラ錠）が医薬品として承認されています。

※オリスタット：海外では医薬品として承認されています。(国内では未承認)

※シブトラミン：国内では医薬品として承認されていません。海外では医薬品(肥満症)として使用されたこともありますが、循環器系障害(血圧上昇、心拍数増加等)のおそれがあるため、販売中止となっています。

※フェノールフタレイン：塩基性で赤色を示すpH指示薬です。医薬品(下剤)として使用されたこともありますが、発がん性などのおそれがあるため、現在は医薬品として使用されていません。

２．国民への注意喚起

○これらの製品は、医薬品成分に起因する頭痛、動悸、胸痛、ほてりなどの健康被害を起こす可能性があるので、個人輸入しないよう注意して下さい。また、これらの製品をお持ちの方は直ちに使用を中止して、健康被害が疑われる場合には医療機関を受診して下さい。

３．監視･取締等の対応

○インターネットから買上げた製品の販売サイトは、所在地が国外であるものを対象としたため、その販売サイトに対して、当該製品の販売及び広告を中止するよう警告メールを送信し改善指導の措置を行っています。

○今後も買上調査を継続し、流通実態の把握と指導取締を徹底していきます。

http://www.mhlw.go.jp/houdou/2012/11/h121113-1.html

中央社会保険医療協議会の第233回総会は、11月14日に開催され、主な施設基準の届出状況等が報告されました。

診療報酬を算定するに当たり、施設基準の届出等が必要となる主なものについて、各年7月1日現在における届出状況を取りまとめたものです。現時点の集計値であり、今後修正の可能性があります。

資料は、１．初診料関係、２．入院料等関係－(1)入院基本料、(2)入院基本料等加算、(3)特定入院料、３．短期滞在手術基本料、４．医学管理等、５．在宅医療、６．検査、７．画像診断、８．注射、９．リハビリテーション、10．精神科専門療法、11．処置、12．手術、13．麻酔、14．放射線治療、15．テレパソロジーによる術中迅速病理組織標本作製料、16．歯科、１７．調剤、18．その他に分類され、平成21年、22年、23年の届出医療機関数がまとめられています。

「調剤」は、「基準調剤加算」と｢後発医薬品調剤体制加算｣で次の通りです。

「基準調剤加算」：施設基準の概要は

・     患者ごとに、適切な薬学的管理を行い、かつ、服薬指導を行っている

・     患者の求めに応じて、投薬に係る薬剤に関する主な情報を提供している

・     開局時間以外の時間において調剤を行うにつき必要な体制が整備されている　等

・     医薬品備蓄数、処方せん受付回数等に応じて１及び２に区分

基準調剤加算１＝平成21年19,600、平成22年20,953、平成23年21,858

基準調剤加算２＝平成21年4,984、平成22年5,781、平成23年6,137

「後発医薬品調剤体制加算」：施設基準の概要は

・     使用薬剤の薬価(薬価基準)別表に規定する規格単位ごとに数えた数量に占める後発医薬品の規格単位数量の割合に応じて１～３に区分

・     後発医薬品の調剤を積極的に行っている旨、後発医薬品調剤体制加算を算定している旨を当該保険薬局の見えやすい場所に掲示　等

平成21年37,520、平成22年23,864、平成23年27,942

http://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/2r9852000002nn9e.html

バイエル薬品は、11月5日より女性の健康管理をサポートするためのスマートフォンアプリ｢わたし研究カレンダー｣の提供をAndroid端末向けに開始しました。

本アプリは、女性の体調管理に必要な基礎体温や体重、体調などを手軽に記録できるカレンダー機能、体温･体重のグラフ表示機能に加え、女性の健康に関する学習機能、婦人科検索機能などのツールを搭載しています。

すでにサービスを提供しているiPhone版(2012年4月サービス開始)でもユーザーからのご要望に応え、グラフ表示、服薬時間アラームなどの機能を改良したバージョンの提供を予定しており、Android版はバージョンアップしたiPhone版と同様の機能を搭載しています。

・     基本機能：生理(月経)日、体重･基礎体温の記録など健康管理機能が充実

・     婦人科検索機能：受診メモ、婦人科検索機能で婦人科へのアクセスをサポート

・     服薬管理機能：飲み忘れ防止に役立つ服薬管理設定が可能に

バイエル薬品は、女性の健康管理を目的としたスマートフォンアプリの普及により、多くの女性がご自身の健康管理に関心を持つきっかけとなり、健やかに過ごしていただくことを願っています。今後も、女性のニーズに合った様々な情報提供活動や啓発活動により、女性の健康的な生活をサポートしていきます。

http://byl.bayer.co.jp/scripts/pages/jp/index.php

11月14日は｢世界糖尿病デー｣ですが、日本イーライリリーは、インスリン治療を50年以上継続されている糖尿病患者さんに敬意を払い表彰する第10回｢リリー　インスリン50年賞｣の表彰式を11月7日に開催しました。

第10回となる本年は、男性4名、女性7名の合計11名の方が受賞され、表彰式では50年以上にわたる糖尿病との付き合い方を振り返りながら、家族や主治医などへの感謝や、他の糖尿病患者さんへの励ましのメッセージを力強く話されました。受賞者には、ご本人のお名前を刻印した特製メダル(純銀製)と、世界糖尿病デーのシンボルカラーに染められた｢青いバラ｣が贈られました。

イーライリリーは、世界で初めてインスリンを製品化した企業であり、2013年にインスリンの発売から90年を迎えますが、｢リリー　インスリン50年賞｣は、インスリン治療を50年以上継続されている糖尿病患者さんの長年のご努力を称えるとともに、他の糖尿病患者さんが治療に前向きに取り組んでいただけるような目標となり勇気と希望を与えることを願い、1974年に米国で設立されました。これまでに、米国を中心に1500名以上の患者さんが受賞しており、日本でも2003年の表彰開始以来、第10回を迎えた本年度で51名の患者さんが受賞されています。

https://www.lilly.co.jp/

日本薬学会近畿支部は、平成25年1月11日午後4時~5時50分に、京都市下京区のからすま京都ホテルで新春特別講演会「『生きている』を見つめ『生きる』を考える－生命誌から見た現代社会－」を開催します。

一生健康で暮らしたいと誰もが願います。それを支える科学技術が進歩を続けています。それなのに何だか「これでよし」とは思えない社会になってきています。｢人間は生きるものである｣という当たり前のところから、社会のありようを考えてみたら、もっと生きやすくなるのではないか。一例として｢ライフステージ医療｣という考え方を提案しています。一人一人の一生を大切にすること、あらゆる世代を生き甲斐のあるものにすることを求めるシステムです。

講師は、JT生命誌研究館館長中村桂子氏で、定員100名(先着順)、参加費不要。申込締切は1月9日。申込・問合せはE-mail：ykinki@pharm.kyoto-u.ac.jpまで。