日本医師会は、2月29日、｢受動喫煙ゼロ宣言｣を発表しました。宣言は次の通りです。

日本医師会｢受動喫煙ゼロ宣言｣

~子どもたちを受動喫煙から守るために~

　喫煙は、肺がんをはじめとするさまざまながんだけでなく、COPD(慢性閉塞性肺疾患)、脳卒中や心筋梗塞など、多くの疾患の要因となります。

　他の先進諸国に比べ、喫煙率の高いわが国において、喫煙率の低下、受動喫煙の防止は、国民の健康を守るための喫緊の課題であると認識しています。

　日本医師会は喫煙による健康被害から国民を守ることを目的に、平成15年3月｢禁煙推進に関する日本医師会宣言｣(禁煙日医宣言)を公表しました。

　また、医師自らが範を示すことの重要性に鑑み、平成12年に｢日本医師会喫煙意識調査｣を実施いたしました。以後調査名を｢日本医師会員の喫煙とその関連要因に関する調査｣とし、4年毎に継続的に実施し、医師に対する禁煙の啓発を行ってまいりました。そして、平成13年7月に日本医師会館の全館禁煙を、平成23年1月に敷地内全面禁煙を実施するとともに、平成20年9月に｢禁煙に関する声明文｣を発表しています。

　さらに、たばこの健康被害を減少させるための禁煙、受動喫煙防止のためのさまざまな提言を採択した世界医師会の｢タバコとタバコ製品による健康被害に関するWMA声明｣(1988年採択、2011年修正)、アジア大洋州医師会連合｢アジア大洋州地域におけるたばこ規制に関するCMAAO宣言｣(2011年採択)に、日本医師会は深く関わりこれを支持しました。

　一方、わが国は｢たばこの規制に関する世界保健機関（WHO）枠組条約（FCTC）｣の締約国となっているにも関わらず、完全履行を果たせていないのが現状です。

　いま政府は、職場の全面禁煙、空間分煙を事業者に義務づけることで受動喫煙防止対策の強化を目指しています。このような施策が速やかに実行されることを願うものです。

　このような状況のなか、今般、厚生労働省が示した｢がん対策推進基本計画｣(素案)において、平成34(2022)年度までに禁煙希望者が禁煙することにより成人喫煙率を12.2%とする数値目標を明記したことについては、日本医師会として一定の評価をするものです。

　しかし、喫煙は喫煙者本人のみでなく、周囲の非喫煙者にも受動喫煙というかたちで害を及ぼすことから、日本医師会は、受動喫煙から非喫煙者を守るために、ここに｢受動喫煙ゼロ宣言｣を行い、以下の取り組みを進めていきます。

　１．妊婦や乳幼児の家庭内での受動喫煙の防止を推進します。

　２．学校保健の場を通じて、児童･生徒にたばこの有害性などについての健康教育を推進します。

　３．医師をはじめとしたすべての医療関係者の喫煙率ゼロを目指します。

　４．すべての医療機関の敷地内の全面禁煙を推進します。

　５．公共的施設の敷地内全面禁煙を国や自治体に働きかけます。

　６．健診や日常診療の機会に禁煙教育の徹底を図ります。

http://www.med.or.jp/

日本保険薬局協会は、2月27日、｢医療用医薬品の流通改善に向けて｣を決議したことを発表しました。

この決議は、2月24日の第4回通常理事会において行ったもので、内容は次の通りです。

｢医療医薬品の流通改善に向けて｣

　医療用医薬品の流通については、平成16年6月に厚生労働省医政局長の私的懇談会｢医療用医薬品の流通改善に関する懇談会｣が発足し、その改善に向けての検討が進められてまいりました。平成19年9月28日付で懇談会より｢緊急提言｣が出され、更に同年10月10日には厚生労働省医政局長名にて通達が出されました。

　日本保険薬局協会は、この通達を真摯に受け止め、国民の医療の基盤となる医療用医薬品の流通に関して、公的保険制度下の取引である事を最大限留意し自由かつ公正な流通が確保されるよう、平成20年2月28日に開催された通常理事会において｢医療用医薬品の流通改善に向けて｣の文書を決議し、流通改善に向けて努力をしてまいりました。

　その結果、平成20年度における医療用医薬品の流通においては、会員の皆様の努力もあり、とりわけ未妥結の期間が改善されたところでございます。しかしながら、平成22年度の改定後、総価取引について一部是正が行われたものの、先の懇談会でご指摘を受けたような妥結期間等の改善が一歩後退する結果となりました。

　このような事態を鑑み、日本保険薬局協会では、平成24年の改定において、流通改善に向けて下記のとおり自発的に取り組み、自由かつ公正な流通が確保されるよう努力します。

　１．長期未妥結･仮払いの改善を目指す。

・価格交渉は早期妥結の視点から誠実に対応する。また、経営の透明性確保の観点からも未妥結･仮払いの解消に努める。

　２．医薬品の価値と価格を反映した単品単価取引を行う。

・単品単価取引を実現するため、価格交渉にあたっては、総価除外などこれまでの取組みを進めるほか、商品特性、流通特性を踏まえた交渉をするなど工夫を行う。

　３．基本取引契約書に基づく覚書締結及び遵守の推進をはかる。

　　・覚書は取引の両当事者が対等な立場に立って公正な取引が行われることを目的とし、経済合理性に基づく具体的取引条件を明示した内容とする。また、基本取引契約書及び覚書についてはこれを遵守する。

http://www.nippon-pa.org/

ファイザーは、17学会禁煙推進学術ネットワークの後援を得て、昨年末に募集した｢子どもの受動喫煙防止啓発シンボルマーク｣コンテストの受賞作品を決定しました。

喫煙による健康被害はよく知られていますが、タバコを吸わない周囲の人々への影響については、マナーの問題として捉えられてしまう傾向にあります。公共施設の受動防止喫煙防止策は、2010年の神奈川県の受動喫煙防止条例にはじまり、兵庫県など各自治体でも進められています。しかしながら、路上や公園、飲食店、ショッピングセンターなど、実際には禁煙化されていない場所はまだ多く存在し、子どもの受動喫煙を懸念する母親の声が高まっています。

そこで、ファイザーでは、子どもをタバコの煙から守るために｢子どもの受動喫煙防止啓発シンボルマーク｣を全国より募集(募集期間：2011年11月21日~12月5日)しました。その結果、327点の作品が寄せられ、1次･2次審査を経て、子どもを持つ母親および妊婦さん5,447名の投票により受賞作品が選ばれました。

受賞作品は赤ちゃんをモチーフにして「すいたくないよ。」と訴えるもので、受賞者は東京都･井桁聖さんです。

また、審査にご協力いただいた母親および妊婦さんにアンケート調査(協力：日本最大級の女性クチコミサイト｢ウィメンズパーク｣とベネッセコープレーション)を行ったところ、1,030人の回答があり、｢妊娠中または、子どもと一緒にいる時に、タバコの煙によって不快な思いをしたことがある｣と回答した人は93.7%(965人)、タバコの煙で不快な思いをした時に、｢移動する、その場を離れる｣人は82.5%(796人)いることが明らかになりました。

アンケートの調査結果を受けて、受動喫煙防止の啓発に取り組まれている兵庫県立尼崎病院院長・兵庫県立塚口病院院長・17学会禁煙推進学術ネットワーク委員長の藤原久義先生は、｢幼い子どもは、自分自身で健康管理を行うことはできません。子どもに与える健康被害の1つに受動喫煙がありますが、そのリスクについて正しく理解していない大人が多いことは非常に残念に思います。街中や公園等で、子どもの受動喫煙防止のために『吸わないで下さい』と言えないお母さんや妊婦さんに代わり、このシンボルマークが果たすことを期待します。｣と述べています。

ファイザーでは、今後展開する受動喫煙防止啓発キャンペーンのウェブサイト、また一般の人々に配布する冊子およびキータグなどにシンボルマークを活用し、受動喫煙防止に貢献していきます。

なお、2008年に開設した、禁煙にチャレンジしたい喫煙者の禁煙治療をサポートするウェブサイト｢すぐ禁煙.jp(http://www.sugu-kinen.jp)｣内に受動喫煙防止を啓発するキャンペーンのページを立ち上げ、本サイトを通じ、受動喫煙による健康リスクについて、一般の人々の理解促進および認知向上を図ります。

また、シンボルマークが印刷されたキータグを制作し、母親、妊婦さん等を対象に保健所や両親教室等の公的な場を通じて配布予定で、携帯やかばんなど身近な物に身に着けていただくことで、｢タバコを止めて｣と言葉にしなくても子どものために意思表示しやすい環境づくりに貢献します。

さらに、十文字学園女子大学人間生活学部幼児教育学科教授齋藤麗子先生に監修いただき、受動喫煙防止を啓発する冊子を作成。医療機関への設置や各種啓発イベントを通じて配布し、受動喫煙のリスクを分かりやすく伝えていくほか、受動喫煙防止の啓発ポスターおよびチラシを制作し、全国の医療機関や自治体に提示を依頼します。

http://www.pfizer.co.jp/pfizer/index.html

大原薬品工業は、2月21日、ホームページで小児白血病と歩んできた一人の少年の物語『雨のち晴れ』の連載を開始しました。

このスペシャルサイトは、青春真っ只中の一人の少年が、小児白血病を発症し完治するまでの経緯をコラムにしたもので、筆者はNPO法人SUCCESS小児がん治療開発サポート運営委員の小畑和馬氏(30歳)です。

第1回は『Story1　病気の発覚：１体調に異変－そして入院、2来年こそは。3生きていくということ』が掲載されており、隔月に掲載。Story2は4月中旬に掲載の予定です。

大原薬品では「今現在、闘病中の患者様･ご家族様に、この病気に立ち向かった1人の少年の気持ち･思いが、皆様の勇気と希望に繋がればと願っております」としています。

なお、大原薬品は2011年11月25日、白血病治療薬｢エルウィニア　L－アスパラギナーゼ｣の試験届を提出し、本格的な開発がスタートしました。｢現在困られておられる患者さんのために、一刻も早く承認されるよう今後も誠意努力致します｣と表明しています。

http://www.ohara-ch.co.jp/

日本薬剤師会は、2月23日の定例記者会見で、｢医薬品販売制度の順守徹底に向けた取り組み｣について発表しました。

｢医薬品販売制度の順守徹底に向けた取り組み｣については、｢一般用医薬品販売制度定着促進キャンペーン｣の実施に関して、2月17日付で都道府県薬剤師会長に通知しています。

通知の概要は次の通りです。

　新しい医薬品販売制度(平成21年6月施行)では、医薬品を販売する際の｢情報提供｣に重きが置かれており、薬剤師や薬局に求められている事項は、国民に医薬品を安全･適正に使用していただくための薬剤師等の役割が重視されたものです。また、新販売制度を確実に定着させることは、｢薬は薬剤師と相談してから使用する｣意識を国民に浸透させることを通じて、医薬品の価値や、医薬品の供給拠点としての薬局の機能、薬剤師の職能を国民に認知していただくことにつながるものでもあります。社会からの期待･信頼に応えるべき薬剤師として、販売制度の定着状況に関するこの実態は、重い指摘として受け止めなければなりません。

　本会では、一般用医薬品販売制度定着状況調査結果を受け、また、新制度の経過措置終了(平成24年5月末)を前に、改めて、医薬品販売制度の順守徹底と、新しい医薬品販売制度の意義についての国民理解の向上を目指して、医薬品販売制度の順守徹底に向けた取り組みを実施することといたしました。

　貴会におかれましては、会員薬局等でのポスターの掲示及びバッジの着用、ならびに販売制度の再チェックなど薬事法の順守徹底、特に第1類医薬品の書面を用いた情報提供の実施について、会員への周知ならびにご指導を賜りますよう、ご高配のほどよろしくお願い申し上げます。

　なお、具体的な実施内容としては、会員薬局･店舗販売業において、①ポスターの掲出、②バッジの着用、③自薬局の体制の再点検、④新販売制度に即した販売体制の再徹底(特に、第1類医薬品の書面を用いた情報提供)を実施することとしています。

http://www.nichiyaku.or.jp/

厚生労働省は、2月23日、｢向精神薬取扱いの手引の改訂｣についてホームページに開催しました。2月15日付で、医薬食品局監視指導･麻薬対策課長名で各都道府県衛生主管部(局)長宛に｢病院･診療所等における向精神薬取扱いの手引の改訂について｣を通知しました。

また、2月15日現在の｢向精神薬取扱いの手引｣：｢病院診療所における向精神薬取扱いの手引｣、｢薬局における向精神薬取扱いの手引｣、｢試験研究施設における向精神薬取扱いの手引｣が掲載されています。

通知は次の通りです。

病院･診療所等における向精神薬取扱いの手引の改訂について

病院･診療所等における向精神薬の取扱いについては、「病院･診療所等における向精神薬取扱いの手引について｣(平成23年9月1日付け薬食監麻発0901第1号本職通知)により取り扱われているところであるが、今般、「病院･診療所における向精神薬取扱いの手引」等を改訂したので、関係者への周知方ご配慮願いたい。

なお、改訂内容については、下記のとおりである。

また、「病院･診療所等における向精神薬取扱いの手引について｣(平成23年9月1日付け薬食監麻発0901第1号本職通知)は廃止する。　

                           記

　１．病院、診療所又は飼育動物診療施設の開設者等が向精神薬の譲渡し(譲受け)ができる場合に、患者の試験検査のために必要な向精神薬を譲り渡す場合を記載。

２．事故の届出に関し、ODフィルム剤が錠剤にあたることについて注釈を記載。

３．向精神薬一覧(平成24年1月現在)を末尾に記載。

http://www.mhlw.go.jp/bunya/iyakuhin/yakubuturanyou/

兵庫県は、兵庫県薬事審議会の答申を受けて平成23年3月に策定した｢兵庫県後発医薬品安心使用促進方策｣等に基づき、「平成24年度までに後発医薬品の数量シェアを30%以上にする」数値目標を達成するため、県レベルで推進策を実施していますが、2月よりジェネリック医薬品の使用品目リストを改良し、添付文書を閲覧できるようにしました。

兵庫県では、県内医療機関で汎用されているジェネリック医薬品のリストを平成23年4月から県HPで公開していますが、本年2月からハイパーリンクを設定してリストから添付文書を閲覧できるように改良しました。

本年2月17日付で県ホームページ｢新着情報｣に「ジェネリック医薬品(後発医薬品)について」を掲載していますが、この中の後発医薬品使用品目リストから添付文書を検索できます。

また、平成24年度においては、ジェネリック医薬品から先発医薬品に戻った事例の調査や、科学的検証を実施する予定です。

事例の調査は、薬局を対象にジェネリック医薬品から先発医薬品に戻った事例の調査を行い、その結果を取りまとめて公表するもので、県内薬局2,419施設を対象としています。

科学的検証に関しては、平成22年度に実施した当該調査結果の科学的検証を行う一環として、県立健康生活科学研究所において溶出試験等を実施するものです。

http://web.pref.hyogo.jp/

奈良県は、2月21日、平成24年度当初予算案の概要を発表しました。

主要事業は、(1)紀伊半島大水害からの復旧･復興、(2)経済活性化、(3)くらしの向上、(4)効率的･効果的な基盤整備、(5)協働の推進、(6)市町村の支援、(7)組織力の向上と財政の健全化、(8)中南和・東部地域の振興で、｢くらしの向上｣の中に｢医療の充実｣が盛り込まれ、1高度医療の確保･充実、2救急医療･周産期医療体制の構築、3医師･看護師の確保、4地域医療連携体制の構築、5へき地医療体制の充実、6健康に関する危機管理対策、7母子保健の充実、8難病対策の充実、9精神保健の充実が計画されています。

｢高度医療の確保･充実｣では、(1)新県立奈良病院の整備、(2)県立病院の整備等、(3)県立病院の運営等、(4)公立学校法人奈良県立医科大学の運営支援等が計上されており、新県立奈良病院の整備は、県立奈良病院建替整備事業804,000千円、新県立奈良病院アクセス道路整備事業199,260千円です。

病院建替整備事業は、北和地域の医療を支える高度医療拠点病院として、県立奈良病院の移転整備を推進。建築･造成にかかる基本･実施設計、用地取得、各種調査委託、移転跡地周辺地域のまちづくり方策の検討などで、新病院は平成28年度中に開院予定です。また、奈良市六条山地区に開業予定の新県立奈良病院へのアクセス道路及び周辺道路の整備(仮称：新県立奈良病院アクセス道路、枚方大和郡山線)を計画しています。

http://www.pref.nara.jp/

兵庫県は、2月16日、｢県立こども病院建替整備基本計画の策定｣を発表しました。

兵庫県立こども病院(神戸市須磨区高倉台)は、疾病構造の変化や医療ニーズの変化を始め施設の老朽化、狭隘化に伴い、診療機能や医療連携、施設面で新たな課題が顕在化してきたことから、建替整備を行うこととしました。

平成23年9月に策定した｢県立こども病院建替整備基本構想｣をもとに、新病院が今後担うべき役割を適切に果たすために必要な整備内容や医療提供体制を具体化したうえで、総合事業等審査会の答申も踏まえ、｢県立こども病院建替整備基本計画｣を策定しました。

今後、本計画に基づき、より質の高い医療を提供できる安全で安心な病院の実現を目指し、着実に整備を進めていくこととしています。

整備場所は神戸市中央区港島南町1丁目(ポートアイランド) (面積：約26,000㎡)で、延床面積は約35,000㎡、病床数は290床、概算事業費は21,323百万円です。

主な診療機能等は、

①県内唯一の小児専門病院として、1次･2次医療機関では対応困難な高度専門・特殊医療を提供

②総合周産期母子医療センターとして、1次･2次医療機関では対応が困難なハイリスクの妊婦や胎児、新生児に対する高度専門医療を提供

③小児救急医療センターとして、1次･2次医療機関での対応が困難な重症患者に対し、小児3次救急医療を提供

④人工呼吸器管理等が必要な長期入院患者が在宅で療養できるよう在宅療養支援部門を整備し、家族支援を強化

⑤小児医療、周産期医療のマグネットホスピタルとして、若手医療従事者を確保･育成

を掲げています。

　整備は、平成24年度~25年度に基本設計･実施設計を行い、25年度~27年度に建設工事、平成27年度に開院の予定です。

　なお、現病院は、厳しい財政状況を踏まえ、資産の有効活用を図ることとし、原則として、現有の土地･施設が一体として有効に活用される相手先に譲渡することとしています。

http://web.pref.hyogo.jp/cgi-bin/press/press.cgi

アステラス製薬は、3月28日、仙台市において、一般の方々を対象にした市民健康講座｢第7回アステラス･グッドライフフォーラム｣を開催します。

わが国は、世界に類を見ない早さで高齢社会へと進んでいます。こうした中、アステラス製薬では『シニアライフの明日を照らす』というテーマのもと、医療の専門家と著名人を講師として迎え、豊かで健やかなシニアライフを迎えるために、役立つ情報を講演していただくアステラス･グッドライフフォーラムを開催しています。

アステラス製薬は、｢先端･信頼の医薬で、世界の人々の健康に貢献する｣という経営理念のもと、革新的で有用性の高い医薬品を創製し、世界中の医療現場にお届けしています。本フォーラムは、アステラス製薬が長年継続している救急自動車や車いす送迎車の寄贈、ラジオ番組での健康情報提供と同じく、社会貢献活動の一環として実施するものです。

「第7回アステラス･グッドライフフォーラム」概要

日時：2012年3月28日13:00~15:45

場所：仙台国際センター大ホール

講演内容：第1部｢丈夫な骨で、健やかライフ～骨粗鬆症を正しく知るために~｣

　　　　　　東北大学大学院医学系研究科医科学専攻外科病態学講座整形外科学分野

　　　　　　井樋英二先生

　　　　　第2部｢生涯一捕手～いつまでも現役であり続けるために～｣

　　　　　　野村克也氏

招待人員：800名(申し込み順で定員になり次第締め切り)

入場料：無料

応募要領：ハガキに、郵便番号･住所･氏名･電話番号･年齢･性別を記入の上

　　　　　〒105-8691

　　　　　郵便事業株式会社芝支店私書箱220号

　　　　　　　「第7回アステラス･グッドライフフォーラム事務局」宛へ。

問い合わせはアステラス･グッドライフフォーラム事務局(電話：03－6748－1940)まで。

http://www.astellas.com/jp/index.html