日本イーライリリーは、8月22日、『イタみる医院　案内ダイアル』開設を発表しました。

これは、腰痛に悩む方がその腰痛の正体を確認できるお近くの医療施設を紹介するもので、8月25日より開設します。

厚生労働省の調査によると、現在多くの高齢者が腰痛に悩んでいることがわかっています。腰痛の原因はさまざまですが、その中に大きな病気が隠れていることもあります。なかでも、ガマンしてはいけない腰痛の原因の一つが｢骨粗鬆症による骨折｣です。放置しておくと、次々に骨折を起こし(骨折連鎖)、腰や背中が湾曲したり、寝たきりの原因になってしまうこともあります。また、腰が痛いことで、生活の制限を受けてしまう可能性もあります。

日本イーライリリーは、ウェブサイト「イタみる　～母の腰痛、骨折かも～」（http://itamiru.jp）を2012年7月に開設し、家族の立場から、母親の腰痛の危険度、骨折による日常生活への影響を理解いただき、正しい診断･対応をサポートしています。「イタみる」ウェブサイトは、2013年7月末時点で約270,000アクセス数を達成するなど、母親を想う多くのご家族に利用いただいています。

「イタみる医院　案内ダイアル」は、ウェブサイトから情報収集が難しい方を対象に、直接、近隣の医療機関をご紹介したり、腰痛と骨折の関係、要因の一つである骨粗鬆症についてわかりやすく解説した「イタみるBOOK」で情報を入手していただくために開設します。ウェブサイトとコールセンターという両方のチャネルから、より多くの方々に、｢ガマンしてはいけない腰痛｣の情報提供、医療機関の紹介を実施していきます。

「イタみるBOOK」は、腰痛に苦しんでいるご家族や友人にもお渡しいただけるよう、お一人最大5冊までご請求できます。

「イタみる医院　案内ダイアル」

※     イタみるは、「いたみ」の原因を｢診る｣という意味です。

電話番号：0120－402－184（よおつーいやよ！）

受付時間：9：00～17：00(土日祝日も受け付けています)

https://www.lilly.co.jp/

厚生労働省は、8月23日、第99回薬剤師国家試験の施行について発表しました。

試験は、平成26年3月1日、2日に、北海道、宮城県、東京都、石川県、愛知県、大阪府、広島県、徳島県及び福岡県で施行します。

試験科目は、必須問題試験と一般問題試験(薬学理論問題試験、薬学実践問題試験)で、物理･化学･生物、衛生、薬理、薬剤、病態･薬物治療、法規･制度･倫理、実務です。

合格発表は3月31日午後2時に厚生労働省本省並びに地方厚生局及び地方厚生支局にその受験地及び受験番号を掲示して発表するほか、合格者に対して合格証書を郵送します。

http://www.mhlw.go.jp/kouseiroudoushou/shikaku_shiken/yakuzaishi/

日本ジェネリック製薬協会は、8月21日、｢後発医薬品の安心使用促進アクションプログラム｣の平成24年度末における会員各社の達成状況を発表しました。

日本ジェネリック製薬協会（以下GE薬協）は、会員の製造販売するジェネリック医薬品の信頼性の確保･向上を図るため、会長をリーダーとする｢信頼性向上プロジェクト｣を平成19年8月に発足させました。当該プロジェクトは、同年10月に厚生労働省が取りまとめた｢後発医薬品の安心使用促進アクションプログラム｣（以下アクションプログラム）に示された｢ジェネリック業界が取り組むべき課題｣に対応する受け皿として活動してきました。

今般、これらの課題における平成24年度末の達成状況の調査を行い、その結果をまとめました。

調査の概要とその結果は次の通りです。

調査対象は会員会社41社、調査対象期間は平成24年4月1日~平成25年3月31日で、会員各社にアンケート調査を実施し、各社の回答を集計した。

24年度末時点での会員各社の目標達成状況を調査し、19年度および20年度末達成を目標とした課題については、下記の項目について概ね目標を達成した。

(1)安定供給－①納品までの時間短縮、②在庫の確保

(2)品質確保－①品質試験の実施等、②関連文献の調査等、③品質再評価時の溶出性の確保

(3)情報提供－①添付文書の充実、②｢使用上の注意｣改訂情報の迅速な伝達、③医療関係者への情報提供、④情報収集等の体制整備

(4)広報啓発活動の強化

納品までの時間短縮に関して、卸業者に在庫がない場合の卸業者への緊急配送については、目標の75%即日配送を20年度末までに達成し、24年度は100%が即日配送された。

在庫の確保に関して、社内在庫及び流通在庫をそれぞれ1ヵ月以上確保することについては19年度以降継続して目標を達成しており、24年度も全社がそれぞれ1ヵ月以上確保した。年度末の平均月数は社内在庫3.22ヵ月、流通在庫1.30ヵ月であった。

21年度末の目標であった｢品切れ品目ゼロ｣については、年々減少傾向にあったが、24年度は14社21件の品切れがあり、今年度の目標達成には至らなかった。この原因は、海外の原薬製造所のGMP不適合等の製造所に係る問題、定量試験や純度試験の規格不適合に関連した製品回収等であった。

【5年間の活動のまとめ】

GE薬協では平成19年10月に制定されたアクションプログラムに従い、協会内に信頼性向上プロジェクトを立ち上げ、5年間にわたり｢安定供給｣、｢品質確保｣、｢情報提供｣及び｢広報啓発｣などジェネリック医薬品の信頼性確保に関する活動を行ってきた。

その結果、アクションプログラムにおいて平成21年度末の達成を求められていた｢品切れ品目ゼロ｣以外の項目については、概ね目標を達成できたと考えている。品切れ問題については、今後とも継続して安定供給体制の整備強化・維持を図り、自らが原因となる品切れの撲滅に努めていきたい。

【今後の対応】

厚生労働省は、アクションプログラムに引き続き、平成25年4月5日に｢後発医薬品のさらなる使用促進のためのロードマップ｣(以下ロードマップ)を公表した。

GE薬協では、ジェネリック医薬品のさらなる信頼性を確保するため、従来の信頼性向上プロジェクトを改編し、体制を強化し、ロードマップで定められた各種の課題、すなわち｢安定供給｣、｢品質に対する信頼性の確保｣、｢情報提供の方策｣等に対応して行くことにしている。

http://www.jga.gr.jp/

日本薬学会近畿支部は、10月5日13時30分~15時30分に薬業年金会館(大阪・地下鉄谷町6丁目駅)で｢これからの医療における薬学の役割－医療現場と創薬の立場から－｣をテーマに市民公開講座を開催します。一般市民をはじめ、薬学を学ぶ学生あるいは薬学への進学を目指す高校生の来場も歓迎しています。

参加費不要(先着順120名)で、申し込みは10月1日までに、往復はがき、FAX、E-mailのいずれかで、住所、氏名、電話番号を明記の上、申し込むこと。

申込先:〒606-8501　京都市左京区吉田下阿達町　京都大学薬学部内

日本薬学会近畿支部市民公開講座係

E-mail：ykinki@pharm.kyoto-u.ac.jp

TEL&FAX：075－761－7849

講演内容は次の通りです。

○     ｢これからの医療における薬学の役割－臨床の立場から－｣

神戸大学医学部附属病院薬剤部平井みどり教授

○「薬学からの挑戦　アルツハイマー病の根本治療薬の開発を目指す」

同志社大学脳科学研究科・神経疾患研究センター杉本八郎教授

厚生労働省は、8月21日、平成24年度｢後発医薬品品質確保対策事業｣検査結果報告書を公表しました。

後発医薬品(ジェネリック医薬品)は先発医薬品と同等とされていますが、医療関係者の間で品質等について不安が払拭されていないなど、後発医薬品への信頼は未だ十分に高いとはいえない状況です。

厚生労働省は、安心して後発医薬品を使用できるよう、平成19年に｢後発医薬品の安全使用促進アクションプログラム｣を策定しました。

同プログラムに基づく取り組みの1つとして、平成20年度から「後発医薬品品質確保対策事業」を実施しており、今般、平成24年度の結果がまとまったため公表したものです。

事業の目的は後発医薬品の品質を確認することで、結果の概要は次の通りです。

事業内容：都道府県等の協力のもと、市場流通している後発医薬品を入手し、品質検査を実施。

検査品目：後発医薬品448品目22有効成分（ただし、参照品目として先発医薬品53品目22有効成分を含む）

検査内容：溶出試験(364品目16有効成分)、溶出試験以外の品質試験(定量試験、確認試験等)(84品目6有効成分)。溶出試験とともに定量試験を実施したものを含む。

検査結果：適合＝447品目22有効成分、不適合＝1品目1有効成分(溶出試験を行ったもの1品目1有効成分。後発医薬品。必要な措置実施済み)

実施期間：平成24年7月～平成25年3月

協力機関：国立医薬品食品衛生研究所、国立感染症研究所、35都道府県

なお、平成23年度の同事業の結果は次の通りです。

検査品目：478品目19有効成分(溶出試験347品目13有効成分、溶出試験以外の試験131品目6有効成分。ただし、参照品目として先発医薬品58品目17有効成分を含む)

検査結果：適合＝475品目19有効成分、不適合＝3品目2有効成分(いずれも後発医薬品、必要な措置実施済み)

http://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/0000016052.html

厚生労働省は、8月19日、平成25年度｢救急の日｣及び｢救急医療週間｣について発表しました。

救急医療に関する国民の知識及び技術の水準をより向上、充実させるためには、医療関係団体はもとより、民間団体や国民の協力をいただき、救急医療に関する普及啓発を図ることが不可欠です。

こうした趣旨のもとに、厚生労働省と消防庁は、毎年｢救急の日｣(9月9日)及び｢救急医療週間｣を設定し、地方公共団体、日本医師会、日本救急医学会及び全国消防長会と協力して共催事業を行い、救急医療関係者の意識の高揚を図るとともに、救急医療及び救急業務に対する国民の正しい理解と認識を深めるための活動を行っています。

この救急医療週間の中央行事の一環として、｢救急の日2013｣を厚生労働省、消防庁、日本救急医学会及び日本救急医療財団の共催により、9月8日10：00～18：00にダイバーシティ東京プラザ　フェスティバル広場で開催します。

｢救急の日2013｣開催の目的は、

(1)｢救急の日｣(9月9日)及び救急医療週間｣(9月8日~14日)の活動の一環として、国民の救急、防災に対する意識の高揚を図る。

(2)救急･災害現場で活躍している医療関係者、救急救命士、救急隊員、ボランティア等の活動を広く国民に知らせることにより、救急医療、救急業務、小児救急、災害救助等に対する正しい理解の普及向上を図るとともに、救急車の適正な利用、自主防災思想の普及啓発を図る。

(3)救急蘇生法についての正しい知識、技能の普及啓発を図り、「いざ」という時、誰もが応急手当を行うことにより、傷病者の救命率の向上等に寄与する。

主催イベントは、

○     タレント(佐藤弘道さん)による心肺蘇生法の実演など

9月8日13：00～14：00、AEDの使用を含む心肺蘇生法の実演など

○     DMATイベント

9月8日14：00～14：45、独立行政法人国立病院機構災害医療センターによる災害救急救助活動の実際と解説

開催期間中の展示及びアトラクションは、

(1)救急蘇生法パンフレットの配布

(2)パネル及びポスターの展示

(3)ビデオ上映並びに救急関係機器及び資材の展示

(4)救急蘇生法の実演及び実習指導

(5)救急救命処置等の実演

(6)防災起震車の展示･体験

(7)高規格救急自動車の展示

(8)ポンプ車の展示

(9)水陸両用車の展示

http://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/0000015402.html

日本ベーリンガーインゲルハイム株式会社は、8月9日より、スマートフォン用服薬管理アプリ｢服薬Checker｣を、薬剤師などを対象に無償提供を開始しました。iPhone/Android対応です。

これは、患者さんの服薬アドヒアランス向上と薬剤師の服薬管理をサポートするために開発されたスマートフォン用服薬管理アプリケーション｢服薬Checker｣を、薬剤師をはじめとする医療関係者を対象に無償提供するものです。

本アプリは、患者さんの処方薬の飲み忘れを防止するための支援ツールとして、日本ベーリンガーインゲルハイムが堀美智子先生(医薬情報研究所　株式会社エス・アイ・シー取締役)の監修のもと、｢株式会社プラスアール｣と共同開発したものです。

薬の飲み忘れには、薬の効果を十分に得られず、病気が重症化してしまったり、合併症を引き起こすなどの可能性があり、可能な限り防ぐ必要がありますが、｢服薬Checker｣は、薬を処方された患者さんのスマートフォンにアプリをダウンロードし、処方薬を予め登録することで、患者さんに服薬時間をアラームおよび画面上のアイコンで知らせます。

さらに、服薬により「かゆい」｢尿が赤くなった｣などの副作用が起きた場合に日付、時間を入力できる｢症状記録｣の機能も備えており、患者さんの副作用シグナルの検出もサポートします。服薬の履歴と身体症状の記録は、｢服用チェック｣画面で確認できます。日本ベーリンガーインゲルハイムが製造･販売する薬剤については、予め薬剤名や服薬量、服薬時の注意点や患者指導せんが登録されています。

この｢服薬Checker｣は、｢副作用シグナルCHECKER｣に引き続き、日本ベーリンガーインゲルハイムが薬剤師をはじめとする医療関係者を対象に無償提供する2つ目のスマートフォン用アプリです。日本ベーリンガーインゲルハイムでは、今後も「BIファーマシストアワード」をはじめとした薬剤師への支援活動を継続していきます。

なお、｢服薬Checker｣は、ベーリンガーインゲルハイムのウェブサイトにアクセスし、ナビゲート先のApple StoreおよびGoogle Play Storeの該当ページから無償でダウンロードできます。また、同社MRが配布する告知リーフに記載されたQRコードを読み取り、各ストアからダウンロードすることも可能です。

http://www.boehringer-ingelheim.jp/

日本医師会と四病院団体協議会は、8月8日に合同記者会見を行い、｢医療提供体制のあり方｣について合同提言を行いました。

提言は、１．基本方針、２．かかりつけ医、３．医療･介護の再編で構成され、｢基本方針｣では、｢日本医師会･四病院団体協議会は、医療提供体制のあり方については、全国画一的な方向性を目指すのではなく、地域の実情にあわせて構築していくべきであると考える。地域住民が、地域の実情に応じて安心して医療を受けられるようにするためである。｣として基本方針を示しています。

医療提供体制構築に向けての基本方針

１．目前の超高齢社会にあっても、世界最高水準の健康水準を守り、国民の生活の安心を支えるため、国民とビジョンを共有しながら、新たな時代にふさわしい体制構築に向けて、国民とともに取り組む。

２．このため、発症からリハビリテーション、在宅復帰支援までどのような病期にあっても、患者の病態にあわせて、最善の医療を切れ目なく提供する体制を構築する。

３．患者の命を守る質の高い医療を目指すとともに、生活の質を重視し、患者を支える医療を実践する。このため、地域の医療･介護･福祉との連携の下、地域包括ケアシステムの実現に向けて、在宅医療を含めた地域特性にあわせた柔軟な医療提供体制を構築する。

上記基本方針を掲げるに当たっての、考え方を表明しておきたい。

我が国は、WHOにおいても世界最高の保健医療水準と評価されているが、医療介護に対するニーズの急激な増大の一方で医療現場は負担の増大など様々な問題が顕在化しており、今後の超高齢社会において引き続きこの水準を維持し、国民の期待に応え続けていくことは決して容易なことではない。

しかし、75歳以上人口が急速に増加する2025年までに残された時間は少なく、必要な体制構築は、医療界だけではなく、まさに国民的、国家的課題と言える。重要なことは、医療提供者、国民、行政の三者が将来の姿のビジョンを共有しながら一体となって取り組むことである。

特に、従来の医療提供体制が急性疾患モデルを中心としたものだったのに対して、今後増大する慢性疾患モデルでは急性期対応後のリハビリテーションや治療、重症化予防を視野に入れた体制が不可欠となっている。この受け皿づくりと流れの道筋づくりに関係者が一致して取り組まなければならない。国民の理解も不可欠である。

これは病院だけの改革ではなく、｢かかりつけ医｣と病院の連携が必要になり、さらに介護、地域サービスとの連携も必要になる。現在、｢地域包括ケア｣の重要性が叫ばれているが、医療提供者としても積極的に参画していくものである。

このような、ビジョンと改革実行には、医療提供者の自主的取り組みに加え、制度的、財源的支援は必要不可欠である。

中長期的なビジョンと医療法をはじめとする制度的枠組みの整備、枠組みに沿った医療機関の自主的な改革努力と機能強化等に対する公的支援、必要な体制構築に取り組む全ての医療機関の経営努力を公平に支える適切な診療報酬体系の実現、及びこれらのための財源措置を強く求めたい。

http://www.med.or.jp/

ファイザー株式会社は、8月12日、｢エスタブリッシュ医薬品の認知度調査｣の結果を発表。エスタブリッシュ医薬品の認知度は薬剤師が約9割、医師が約5割であったことなどを明らかにしました。

ファイザーは、2013年6月24日~25日に、全国の医師と薬剤師約650名を対象に、エスタブリッシュ医薬品の認知度調査について、インターネット調査を実施しました。この認知度調査は、医師と薬剤師がエスタブリッシュ医薬品についてどの程度の認識をしているのか、その実態を把握することを目的に2年前より実施しているもので、医師は勤務医と開業医、薬剤師は病院薬剤師と調剤薬局勤務の薬剤師のカテゴリーに分けて定期的に行っています。

エスタブリッシュ医薬品とは、医療現場で長く使われている標準的な治療薬のことで、特許期間が満了した先発医薬品(長期収載品)と後発医薬品(ジェネリック)が含まれます。ファイザーでは、エスタブリッシュ医薬品事業部門を3年前に設立し、2013年1月からは、マイラン製薬との業務提携を開始、販売移管が完了する年末には後発医薬品を300製品以上発売する予定となっています。

エスタブリッシュ医薬品の認知度調査は、一昨年6月に実施して以来、今回の調査が4回目となります。この結果、医師は前回調査からあまり認知度は変化せず、薬剤師では更に認知度が増加していることが分かりました。サンプル数は合計646名、調査対象はm3.com会員医師および薬剤師です。

医師では、勤務医の162名中49% (2012年の前年同期より2ポイント減)、開業医は161名中47%(増減なし)の認知度があり、1年前に調査した結果とほぼ同等の認知度となっています。

薬剤師では、病院内薬局、調剤薬局ともに認知度が増加しており、90%を超える認知度となっています。病院内薬剤師は164名中92%(2012年の前年同期より3ポイント増)、調剤薬局薬剤師は159名中93%(同8ポイント増)の認知度でした。前年と比較して、｢詳しく知っている｣、「おおよそ知っている」の割合が増加し、｢名前程度は知っている｣の割合が減少していることから、より理解が進んだと考えられます。

また、この調査と同時に行ったジェネリック医薬品に対する現在の満足度については、医師、薬剤師合わせて｢満足｣、｢ほぼ満足｣が最も多かった項目は｢患者の経済的負担｣で、｢やや不満｣、｢不満｣が最も多かった項目は、「MRからの情報提供」でした。次いで、｢MR以外からの情報提供｣、｢安定供給の可否｣となっています。

http://www.pfizer.co.jp/pfizer/index.html

日本保険薬局協会（NPｈA)は、9月から全国13ヵ所で薬局経営者向けセミナーを開催します。このセミナーは、会員、非会員を問わず参加できます。

テーマは｢保険薬局の経営課題と今後の展望～地域から信頼される薬局運営を目指して～｣で、演者は日本保険薬局協会中村勝会長（クオール株式会社代表取締役社長）です。

開催は、9月3日が福岡、9月5日が東京、9月10日が高松、9月18日が郡山、9月24日が横浜、9月27日が札幌、10月2日が大阪、10月3日が広島、10月7日が大宮、10月8日が仙台、10月18日が新潟、10月21日が名古屋、10月23日が長野で、時間はいずれも18:00~20:00(札幌のみ16:00~18:00)です。

http://www.nippon-pa.org/