日本医師会は、2月6日、「生命（いのち）を見つめる」フォトコンテストの入賞作品を発表しました。
「生命（いのち）を見つめる」フォトコンテストは、写真を通して生命の尊さや大切さを考えてもらいたい、との願いを込め、日本医師会与読売新聞社が毎年開催しています。第16回目の今回は、全国から約3,500もの作品が集まり、厳正な審査のもと、入賞作品29点が決定しました。
子供のはつらつとした表情、ご高齢者の力強さ感じさせる仕草が印象的な作品から、生命のはかなさを感じさせる作品まで、幅広い応募作品が寄せられました。最終審査に残った作品からは、普段の何気ない光景に潜んでいる生命の有り難さが良く伝わってきます。
最優秀賞1点、日本医師会賞・審査員特別賞・読売新聞社賞各1点、入選5点、佳作20点で、日本医師会HP及び読売新聞紙上に発表されています。
MSD株式会社は、2月2日、花粉症・アレルギー性鼻炎情報サイト『花粉なう』において、期間限定コンテンツ「花粉飛散予報」をオープンしました。
MSDは、グローバルヘルスケア企業Merck&Co.,Inc.の一員として、日本で医療用医薬品やワクチンを提供していますが、「花粉なう」は、花粉症に悩む患者さんへ花粉症対策に役立つ様々な情報を提供するウェブサイトです。
アドレスはhttp://www.kafun-now.com/です。
厚生労働省は、2月4日、抗てんかん薬、双極性障害治療薬「ラミクタール錠」について、重篤な皮膚障害が発現し死亡に至った症例が報告されていることを踏まえ、添付文書の「使用上の注意」を改訂するとともに、「安全性速報（ブルーレター）」により、医療関係者等に対して速やかに注意喚起を行うよう、製造販売業者に指示しました。
「ラミクタール錠」については、平成20年10月の承認当初から、添付文書により重篤な皮膚障害に関する注意喚起がなされています。特に、定められた用法・用量を超えて投与した場合に発現率が高いため、用法・用量を遵守するよう注意喚起されています。また、販売開始後にも、定められた用法・用量を遵守していない症例で重篤な皮膚障害が報告されていたことから、製造販売業者が、複数回にわたり「適正使用のお願い」を医療関係者等に配布し、注意喚起してきたところです。
しかしながら、平成26年9月~12月の間に、本剤との因果関係が否定できない重篤な皮膚障害を発現し死亡に至った症例が4例報告され、いずれも定められた用法・用量を超えて投与された症例であったこと等から、添付文書の「使用上の注意」を改訂し、警告欄に必要な注意事項を追記するとともに、「安全性速報（ブルーレター）」により、医療関係者等に注意喚起を行うこととしました。
【今回の医療関係者に対する注意喚起のポイント】
1． 皮膚障害の発現率は、定められた用法・用量を超えて投与した場合に高いことから、用法・用量を遵守すること。
2． 発疹発現時には、早期に皮膚科専門医に相談し、適切な処置を行うこと。また、発疹に加え、発熱、眼充血、口唇・口腔粘膜のびらん、咽頭痛、全身倦怠感、リンパ節腫脹等の症状があらわれた場合は、直ちに本剤の投与を中止すること。
3． 重篤な皮膚障害の発現率は、小児において高いことが示されているので、特に注意すること。
4． 患者又は家族に対し、皮膚障害の初期症状があらわれた場合は、直ちに受診するよう指導すること。
【ラミクタール錠を服用中の患者の皆様へ】
○発疹、発熱（38℃以上）、目の充血、唇や口内のただれ、のどの痛み、体がだるい、リンパ節のはれ等の皮膚障害の初期症状があらわれた場合は、すぐに医師・薬剤師に相談して下さい。
日本ジェネリック製薬協会は、1月29日、平成26年度第2四半期(平成26年7月~9月)のジェネリック医薬品（GE医薬品）の数量シェア分析結果（速報値）を発表しました。初めて50%を突破しています。分析結果値は、同協会が一部IMSデータを用い調査したもの。四半期ごとの分析結果は、協会の理事･監事会社等を対象とした調査結果及び一部IMSのデータを基に推計した速報値です。全会員会社を対象とした年間通しての結果とは相違があります。
第2四半期の数量シェア(新指標、速報値)は、51.3%(旧指標は33.2%)です。
四半期ごとの数量シェア分析結果（速報値）の推移をみると、第1四半期は新指標49.8%、旧指標31.1%、第2四半期は新指標51.3%、旧指標33.2%となっています。平成25年度では、第1四半期が新指標43.1%、旧指標26.6%、第2四半期が新指標43.1%、旧指標26.7%、第3四半期が新指標44.9%、旧指標27.8%、第4四半期が新指標49.5%、旧指標30.2%です。
年度ごとの数量シェア分析結果は、平成23年度（旧指標）が23.3%、24年度（旧指標）が25.8%、25年度が新指標45.1%、旧指標27.8%となっています。
なお、新指標は「GE医薬品のある先発医薬品の数量＋GE医薬品の数量」における「GE医薬品の数量」の割合、旧指標は「すべての医療用医薬品の数量」における「GE医薬品の数量」の割合です。
なお、ジェネリック医薬品シェアが50%を超えたことについて、日本ジェネリック製薬協会の吉田逸郎会長は次のコメントを発表しています。
日本ジェネリック製薬協会では、平成15年度以降ジェネリック医薬品のシェア(製造販売業者からの出荷数量ベース)を調査・公表してまいりました。特に、平成22年度からは、四半期毎に調査、公表を行っています。
今般公表する平成26年度第2四半期の調査結果において、ジェネリック医薬品のシェア(対特許切れ市場)が初めて50%を超えました。これは、ジェネリック医薬品の使用促進のためにご尽力、ご協力いただいた皆様のお蔭であり、日本ジェネリック製薬協会として深く感謝を申し上げます。
厚生労働省が定めた「後発医薬品のさらなる使用促進のためのロードマップ」では、平成30年3月までに60%以上を目指すことが目標として掲げられています。日本ジェネリック製薬協会といたしましては、患者様、医療関係者の方々を始め国民の蜷様にさらに安心してジェネリック医薬品を使用していただけるよう、引き続き、安定供給、品質に関する信頼性の確保、情報提供などの諸課題に懸命に取り組み、ロードマップの目標達成に向け努力し、わが国の医療に貢献してまいる所存です。
皆様のご理解をお願い申し上げます。
