一般社団法人くすりの適正使用協議会は、「一般市民の医薬品及び医療に関する意識の定点調査」を実施し、その速報を3月30日に発表しました。かかりつけ薬局を決めている人は4割に増加、薬局の人的対応面を重視する傾向が明らかになっています。

くすりの適正使用協議会は、くすりのリスクとベネフィットを検証し、社会に提示することで患者さんのメリットに寄与することを目的に、1989年に当時の研究開発指向型製薬企業11社によって設立され、創設当初より、医薬品の本質を評価する学問「薬剤疫学」の普及、医薬品適正使用情報「くすりのしおり」の提供など、医薬品の本質の理解促進と正しい使い方の啓発活動を行ってきました。2012年度からは「医薬品リテラシーの育成と活用」をキーコンセプトに活動を行っています。現在、製薬企業会員23社、賛助会員1社、個人会員4名で構成されています。

協議会では、医薬品・医療に関する一般市民の意識の変化を把握するため、2000年より5年毎に定点調査を実施しており、今回は2015年12月15日~16日に20~69歳の全国成人男女1,500人を対象にインターネット調査により実施しました。

主な調査結果は次の通りです。

①    かかりつけ薬局を決めている人は4割に増加、薬局の人的対応面を重視する傾向

・かかりつけ薬局を決めている人は2010年の34.0%から7ポイントUPし40.7%へ

・決め手として、2010年は立地が重要なポイントとして挙げられていたが、今回はスタッフの対応など薬局の人的対応面を重視する傾向

・ジェネリック医薬品の取り揃えも決め手のひとつに

②    処方薬を指示通りに使わなかった人では、余った処方薬を捨てずに使いまわす人が4割

・処方薬をきちんと指示通りに使う人が42.3%に増えたが、指示通りに使わなかった人では、余った処方薬を保存しておいて同じ症状の時に使ったり、家族に分けるなど使いまわす人が38.0%

・特に慢性疾患で通院中の人は、使いまわす傾向が高い

・処方薬が余ったことを医師や薬剤師に伝えるべきと思っている人は22.5%に留まる

https://www.rad-ar.or.jp/