バイエル薬品は、目の健康、子・孫から親・祖父母への啓発を目指して、若い世代を含めた社会全体における加齢黄斑変性の認知向上の必要性、加齢黄斑変性の"失明リスク"と"社会活動への影響"について調査を実施し、7月27日に発表しました。

2015年6月から7月にかけて、全国の20~40代の男女で、自身または配偶者の親や祖父母（50代以上）と同居または年1回以上顔を合わせている1,000名を対象に、加齢黄斑変性の認知の実態や、親や祖父母の目の健康に関する意識について調査を実施。子・孫世代（20~40代）における加齢黄斑変性の認知率は半数以下、親や祖父母の目が見えにくいのは"年齢・老眼のせい"と認識している人が86.6%、親や祖父母が目の病気になり重症化しても、74.4%は"日常生活をサポートするのは難しい"ということが明らかになりました。

iPSの臨床研究対象としても注目される加齢黄斑変性の推定患者数は年々増加しており、いまや50歳以上のおよそ60人に1人にみられるとも言われています。罹患リスクの高い50~70代を対象とした過去の調査では「どのような病気か、症状を含めて知っている」「病名を聞いたことがある」とする人を合わせた疾患認知率が70%以上に及んでおり（2014年7月実施時73.4%、2013年8月実施時77.6%）、当該年代の加齢黄斑変性に対する関心の高さがうかがえます。

一方で、今回、彼らの子や孫にあたる20~40代を対象に調査を実施したところ、疾患認知率は48.6%にとどまりました。さらに、親や祖父母の目が悪くなったり、見えにくくなったりするのは病気ではなく年齢や老眼のせいと認識している人が大多数（86.6%）を占めたほか、親や祖父母の目の健康を気にかけたコミュニケーションも少ない現状が浮き彫りとなるなど、子・孫世代の認知や意識の低さが明らかになりました。進行すると日常生活に影響する可能性のある加齢黄斑変性ですが、親や祖父母が目の病気になり症状が進行しても74.4%が"日常生活をサポートするのは難しい"と回答しています。一方で、今回の調査では、加齢黄斑変性の失明リスクと社会活動への影響に関する情報の訴求が、親や祖父母の目の健康を気にかけるきっかけとなり得ることも示唆されました。

なお、調査は6月30日~7月2日にインターネット調査により実施しました。

http://byl.bayer.co.jp/scripts/pages/jp/index.php