心房性ナトリウム利尿ペプチドを用いたがん転移抑制効果の臨床研究　国家戦略特区における保険外併用療養の特例を全国で初めて活用

関西圏は医療イノベーション拠点として国家戦略特区に指定され、昨年度、医療分野で初めて区域計画が認定されるなど、革新的医薬品・医療機器等の事業化推進のための環境整備に取り組んでいますが、国家戦略特区における「保険外併用療養の特例」を活用した全国初の案件として、特区における先進医療の審査の迅速化を全国で初めて活用し、通常より早い期間（通常概ね6ヶ月が概ね3ヶ月に）で厚生労働省の先進医療Bの承認を受け、6月1日に告示されました。

内容は、国立循環器病センターが大阪大学呼吸器外科と連携して取り組んできた、心臓から分泌されるホルモンである「心房性ナトリウム利尿ペプチド（ANP）」を用いたがん転移抑制効果についての臨床研究（Japan Human Atrial Natriuretic Peptide for Lung Cancer Surgery：JANP study）で、今後各施設での手続き完了後、大阪大学医学部附属病院をはじめとする全国10施設で開始予定です。