日本医師会は、1月8日、「母体血を用いた新型出生前遺伝学的検査」に関する見解を発表しました。

母体血を用いた新型出生前遺伝学的検査は、日本産科婦人科学会の策定した指針および、日本医師会、日本医学会、日本産科婦人科学会、日本人類遺伝学会、日本産婦人科医会の5団体による共同声明(平成25年3月9日)に基づき、実施施設を認定・登録制にして、臨床研究として同検査の倫理性、科学的妥当性、安全性の担保を図っている。

中国の遺伝子解析会社が、わが国の学術専門団体によるこのような自主的な規制を顧慮せず、登録・認定されていない医療機関に安価・安易な検査の営業活動をしているというメディア報道に対して、日本医師会は、以下の見解を表明する。

                               記

母体血を用いた新型出生前遺伝学的検査は、不用意に行われれば人の生命の選別に至る恐れが大きい極めて重大な検査である。

同検査を実施する企業は、公開シンポジウムやパブリックコメントを経て策定された日本産科婦人科学会の指針を遵守し、5団体による共同声明の内容を尊重した企業活動を行うべきである。

医療機関においても同指針・共同声明を尊重し、評価の定まっていない遺伝学的検査を安易に導入すべきではない。

http://www.med.or.jp/