ファイザーは、10月11日、《がん患者さん・患者さんのご家族における意識･実態調査結果》を発表しました。患者さん・ご家族ともに7割以上が治療サポート制度の存在を知らない、セカンドオピニオン制度も8割以上は知っているが、活用は2割以下、ということを明らかにしています。

日本人の2人に1人ががんに罹り、3人に1人が亡くなる時代となりました。がんは国民病の一つとして、多くの人々に認知されています。しかし、がんはその種類や進行度合いにより、症状や治療プログラムなどが大きく異なり、未だ特別視される風潮･就労の問題など、がんに対する社会的理解やがん患者さん･患者さんのご家族を取り巻く環境は必ずしも十分とはいえません。

ファイザーは、こうした現状を鑑み、下記の通り調査を実施しました。

形式：インターネット調査

対象：がん患者さん･がん患者さんと同居しているご家族各1,000人、計2,000人

目的：検診から診断･治療まで、どのような想いを持ち、どのような行動をとられているかを問い、がん治療･サポート体制の現状･課題を把握する。

調査期間：2012年5月30日~6月1日

今回の調査により下記の点が明らかになりました。

１）満足度を左右する治療方法に対する説明

・約2割の患者さんが、治療方法の選択の際、「自分に相談なく医師が決定した」。治療満足度50ポイント未満の患者さんでは、その割合は約3割に増加。一方、治療満足度50ポイント以上の患者さんでは、2割未満。

２）認知不足の治療サポート体制

・患者さん、ご家族ともに7割前後の人が治療サポート制度の存在を知らない。実際に利用した経験のある人は1割未満。

・治療を受ける際、｢治療サポート制度｣について説明を受けていない割合は、患者さん、ご家族ともに半数以上。

３）認知は高いが活用されていないセカンドオピニオン制度

・患者さんの9割近くはセカンドオピニオンの存在を知っているが、利用は2割以下。ご家族でも8割近くは知っているが、患者さんに利用を勧めた経験は2割。

４）就労中止による家族･周囲との関係の影響

・がんの診断を受けてから｢家族との関係が変化した｣と回答した人は2割強。しかし、がんが原因で就労をやめた患者さんでは、｢関係が変化した｣割合が3割半ばに増加。

・診断結果を聞いてから、家族、周囲の人にサポートをお願いした経験  は3割半ば。一方、がんが原因で就労をやめた患者さんでは、5割半ばとサポートを必要とする割合が増加。

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