ファイザーは、エーザイと共同で、47都道府県9,400人(慢性疼痛の条件を満たした各都道府県の20代以上の男女各200人)を対象に、長く続く痛みに関すインターネット調査を実施し、7月11日、その結果を発表しました。

長く続く痛みは、生活の質を大きく損なうにも関わらず、日本では疼痛患者の実態および治療に対する認識も十分ではなく、また、痛みに種類があることやその種類と発症メカニズムに応じた治療を受けることが重要であることも知られていません。そこで、各都道府県の慢性疼痛を抱える人が疼痛及び疼痛治療に対し、どのような考えを持ち、どのように行動しているのか調査結果をもとに分析しました。調査期間は2012年6月12日~6月15日です。

※       本調査における慢性疼痛の定義：｢週2回以上の頻度で痛みが起こる｣、｢3ヶ月以上痛みが続いている｣、「疼痛の11段階(0:全く痛みはない、10:想像を絶する最悪の痛み)の痛みスケールで4以上の強さの痛み」の全てに該当するもの

※       神経障害性疼痛の疑いに関する基準：｢神経障害性疼痛スクリーニング研究会監修による調査票｣より判断

今回の調査によって、主に次のことが明らかになりました。

＜我慢は美徳の日本人、慢性疼痛を抱える人の実態＞

■       痛みがあっても我慢するべきだと慢性疼痛を抱える人の74.3%は思っており、｢痛い｣と簡単に他人に言うべきではないと回答した人は55.7%と、痛みを我慢している実態が明らかに

■       慢性疼痛を抱える人の約半数50.1%が「通院しておらず」、通院していない理由で最も多かったのは、｢病院に行くほどでもないと思った｣の31.2%

■       病医院への通院経験のある慢性疼痛患者の64.0%は通院先を変更した経験があり、変更の主な理由は、｢治療効果に不満だった｣の29.9%が最多

＜47都道府県で差がある痛みに対する意識と対処の実態＞

■       ｢痛みがあっても我慢すべき｣と答えた割合が最も多かったのは和歌山県･宮崎県(81.5%)、最も少なかったのは島根県･熊本県(66.5%)と15%の開き

■       ｢通院先を変更した｣割合が最も多かったのは東京都(74.1%)、最も少なかったのは福井県(54.6%)、病医院への通院姿勢にも地域差

＜痛みの種類への理解と神経障害性疼痛の実態＞

■       全国47都道府県の慢性疼痛を抱える9,400人中、20.1%に｢神経障害性疼痛｣の疑いがあることが判明、そのうち神経障害性疼痛を自覚しているのは64.2%

■       長く続く痛みへの理解、72.9%が｢痛みの種類｣を知らず、｢治療法｣についても、76.6%が知らないと回答、痛み治療への理解が不十分な実態が明らかに

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