沢井製薬は、1月19日、ジェネリック医薬品に対する意識調査の結果を発表しました。

平成23年11月4日から6日の3日間、過去3ヵ月以内に薬を処方・調剤された患者さん400名、医師300名、薬剤師300名を対象に、ジェネリック医薬品に対する意識調査を実施したもので、この調査は毎年実施していますが、今回から対象に医師を追加しました。調査はインターネットで実施しています。

｢ジェネリックの環境変化　患者さんの58.1%が依頼・推薦を体験｣とまとめられていますが、概要は次の通りです。

■     患者さんの約6割がジェネリック医薬品を依頼もしくは推薦された経験あり

　医師・薬剤師に対してジェネリック医薬品を処方・調剤して欲しいと依頼した患者さんは28.8%(前回25.3%)、医師・薬剤師から勧められた患者さんは29.3%(24.8%)となり、58.1%(50.1%)もの患者さんが医療現場でジェネリック医薬品を依頼もしくは推薦されたことがわかりました。一方、｢自ら頼んだこともないし、医師・薬剤師から勧められたこともない｣患者さんが41.9%(49.9%)と、依然としてジェネリック医薬品を依頼もしくは推薦された経験のない方も多いことがわかりました。

■     ジェネリック医薬品の基本的な特徴に関する認知に差

　患者さん、医師、薬剤師のジェネリック医薬品の特徴に関する認知度合を比較すると、｢新薬と同じ主成分・同等の効き目｣、｢新薬の特許期間満了後に発売されるお薬｣は、3者とも70%を超える高い認知となりました。一方、｢患者さん個人の自己負担額の軽減につながる｣、｢国全体の医療費削減につながる｣、｢様々な薬効群で展開｣では差が見られ、さらに｢薬を飲みやすいように製剤工夫されている｣、｢2012年度までに数量シェアベース30%が政府目標である｣といった項目では、医師と薬剤師の間にも大きな差が見られ、医療従事者の間でジェネリック医薬品の基本的な特徴認知に差があることがわかりました。

沢井製薬のホームページのニュースリリースで詳細を見ることが出来ます。