大塚製薬、大鵬薬品工業などの持ち株会社である大塚ホールディングスは、3月22日、東北太平洋沖地震に対して、全社員の総意として3.9億円の義援金を贈ることを発表しました。

大塚ホールディングスでは、全世界23カ国･地域で働いている39,000人の社員（そのうち21,000人が日本人以外の社員）から、このたびの災害で被害に遭われた方々に対してお見舞いと支援の申し入れが多数届いていることから、その思いをしっかりと届けるため、全社員39,000人の総意として、一人当たり1万円に相当する3億9,000万円を義捐金として、日本赤十字社を通じて支援することにしたものです。