東北地方太平洋沖地震で製薬企業が続々義援金
東北地方太平洋沖地震で各企業が次々と義援金の拠出を発表していますが、製薬企業も続々と義援金の表明を行っています。また、義援金以外にも製品などを支援物資として提供する企業もあります。
主な企業の義援金を紹介します。殆んど日本赤十字社を通じた寄付となっています。
また、今回注目されたのが、最近大企業を中心に急速に導入事例が増えている「マッチングギフト」という制度で、これは、社員が社会貢献活動の一つとして募金して寄付を行う場合、企業も同額を上乗せして寄付するものです。
アステラス製薬1億円、アストラゼネカ1億円、アボット・ラボラトリーズ300万ドル、エーザイ2億円、大原薬品工業1000万円、小野薬品工業1億円、科研製薬1億円、キッセイ薬品工業5000万円(このほかに長野に500万円)、杏林製薬1億円、協和発酵キリン1億円、共和薬品工業1000万円、グラクソ・スミスクライン2億円、小林製薬1億円、沢井製薬3000万円、参天製薬1億円、塩野義製薬1億円(岩手・宮城・福島各県)、シスメックス3000万円、千寿製薬2000万円、ゼリヤ新薬工業5000万円、全薬工業1000万円、第一三共1億円、大正製薬1億円、大日本住友製薬1億円、武田薬品工業3億円、田辺三菱製薬1億円、中外製薬1億円、ツムラ1億円、トーアエイヨー3000万円、東和薬品3000万円、常盤薬品工業5000万円、日医工3000万円、日本イーライリリー1億円、日本化薬3000万円、ノバルティス300万ドル、バイエル社88万ユーロ、久光製薬1億円、ファイザー300万ドル、フェリング・ファーマ(本社スイス)1000万円、ブリストルマイヤーズ50万ドル、ベーリンガーインゲルハイムグループ1億円、ホーユー1000万円、丸石製薬1000万円、マルホ1億円、ヤンセンファーマ1億5000万円、ロート製薬1億円、和光純薬工業3000万円
なお、このほかにアストラゼネカがマッチング・ドネーション、第一三共が義援金マッチング制度、ベーリンガーインゲルハイムグループやブリストルマイヤーズがマッチングプログラム、ノバルティスがマッチングギフトを導入しているほか、久光製薬もマッチングギフト制度により久光ほっとハート倶楽部500万円、塩野義製薬がマッチングギフトとして日本赤十字社に2000万円を寄付、バイエル社もマッチングで最大25万ユーロを予定、ロート製薬も別途従業員より災害募金を募っています。