ジェネリック医薬品大手の沢井製薬株式会社は、昨年11月5日から8日までの４日間、過去3ヶ月以内に薬を処方･調剤された患者さん400名、及び全国の薬剤師300名を対象にジェネリック医薬品に対する意識調査を実施し、その結果を12月21日に発表、ホームページで公表しました。

この調査は、ジェネリック医薬品に関する意識、処方･調剤状況を定点観測として時系列で比較すること。また、2010年4月に実施された診療報酬改定を受けて、ジェネリック医薬品への接触頻度の変化や、市場環境の変化を探ることを目的として実施されたもので、首都圏１都3県、関西2府4県において、過去3ヶ月以内に医療機関で自分のために薬を処方･調剤してもらった30~60歳代の男女(歯科･眼科･小児科での処方･調剤は除く)を対象として、患者さん対象調査が11月5日から7日の3日間、薬剤師対象調査が11月4日から7日の4日間、インターネット調査により実施されています。

その概要は次の通りで、詳細は下記リンク先へ。

まず、ジェネリック医薬品に対する認知状況については、患者さんのジェネリック医薬品名称認知率は前年と同じく98.5%と高く、ジェネリック医薬品について調べた経験がある患者さんは62.9%(前年46.0%)と、昨年にも増して高い関心度が伺えました。しかし、ジェネリック医薬品の特徴認知については、「国全体の医療費節減につながる」ことを知っている患者さんは33.5%(前年35.0%)と、医療費増大への危機感とジェネリック医薬品の内容理解度には乖離があることがわかりました。

一方、薬剤師のジェネリック医薬品特徴認知は｢医療費節減につながる｣が93.7%(前年86.7%)、｢日本ではまだ20%程度しか使用されていない｣が83.6%(前年72.0%)と高水準になっており、医療費増大への危機感が高い人ほどジェネリック医薬品の活用に積極的であることがわかりました。

次に、保険薬局におけるジェネリック医薬品の活用状況については、｢ジェネリック医薬品の積極活用を進めている｣が薬剤師全体で37.3%(前年24.5%)、特に保険薬局では34.3%(前年15.7%)と、「患者さんの判断に委ねている」層が積極派へ転進する動きが見られました。しかし、患者さんがお薬をもらう際、｢薬剤師からジェネリック医薬品について説明を受けた｣という人は29.8%(前年18.5%)と増加しましたが、依然約7割の患者さんが「説明を受けなかった」と回答しています。

同社は、患者さんのジェネリック医薬品への理解促進を図ることができるようPR活動に取り組み、医療関係者へはより安心して、処方･調剤いただけるよう情報提供活動に努めていく、としています。